その他の画像はこちら 足元のPC市場は堅調だ。特に昨年は、10月にWindows 10のサポートが終了。これに伴う特需が発生し、販売が大きく伸びた。PC全体の販売台数前年比は、昨年4月の段階で112.6％。9月には207.1％と2倍以上の販売台数を稼いだ。10月もほぼこの水準を維持した。以降、伸びは縮小したが前年比プラスを維持。2月は88.6％と2桁割れを喫したものの、3月、4月と、ごくわずかながら前年を上回った。ノートPCの足取りがしっかりしている一方、デスクトップPCは3月、4月と前年比で半減。ローカルAI需要で人気化したMac miniが品薄になった影響が大きい。PC全体に占めるデスクトップPCの販売台数構成比はわずか4.7％。少数派であるため、PC市場全体に対するインパクトは小規模に収まっている。
平均単価に目を向けると、全体では、さほど大きく変動していない。昨年4月のノートPCの税抜き平均単価（以下同）は、13万5200円。この4月では13万8500円だった。確かに上がってはいるが上昇率は2.5％。メモリーやストレージが激しく上昇している中では緩やかだ。総務省が発表した4月の全国消費者物価指数・総合の上昇率は1.4％。これに比べれば、確かにPCの価格上昇率が上回っている。市場の大半を占めるノートPCに限ると2.3％。一方、デスクトップPCでは13.7％と、ノートに比べて上昇率が高い。ここでも、自らのPCでAIを「ぶん回す」層に、コストパフォーマンスがいいと人気のMac mini払底の影響が色濃く出ている。
ゲームや動画編集、自らのPCでAIを動作させるといった用途では、ハイスペックなPCが必須だ。しかし大多数の消費者にとっては、それほど高いスペックである必要もない。求められているPCの性能にはかなりの幅がある。そこで、ノートPCでメモリー容量とSSD容量の組み合わせ別に平均単価の推移を算出してみた。本来なら、CPUの種類も考慮すべきところだが、できるだけ単純に比較するためと、特にメモリー価格やストレージの上昇が激しいことを考え、メモリーとストレージの組み合わせで比較した。メモリーは8GB、16GB、32GBの3パターン。SSDは256GB、512GB、1024GB（1TB）の3つ。代表的なパターンでは、メモリー8GB／ストレージ256GB（以下、8／256）、8／512、16／256、16／512、16／1024、32／512、32／1024の7種類だ。これでノートPCの91.7％を占める。4月時点で一番多かったのは16／512。47.4％とほぼ半数を占めた。
昨年4月と比較した価格変動率では、一番スペックの低い8／256の価格が26.3％も下落している。同様に8／512は5.7％、16／256も4.8％下がっていた。現状で8GBのメモリーはかなり厳しいスペック。使いこなすにはWindows以外のOSも視野に入れる必要もでてくる。とはいえ、3割近くも価格が下落している、というのは意外だった。一方最も上がっているのは32／512。28.0％の上昇だ。次いで16／1024で17.6％だった。32／1024は7.4％と1桁上昇にとどまった。最も売れている16／512は1.0％のわずかな上昇にとどまった。こうした凸凹をならすと、結果的に全体では2.3％の価格上昇、という結果になるわけだ。PC価格は一斉に値上がりしているわけではない。上昇と下落が入り混じっているのが現状だ。ハイスペックPCは上昇の幅が大きいものの、売れ筋スペックのPCに関しては、わずかな上昇にとどまっている。
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さらにマイクロンはこの2月、個人向けのメモリーやSSDのブランド「Crucial（クルーシャル）」を終息させ、コンシューマー向け製品事業から撤退。ますます供給量が減少し、PC自作派にとってはダブルパンチだ。ホルムズ海峡の情勢も不透明なままで、国際的なサプライチェーンは傷んでいる。メモリー以外の部材の値上がりも危惧される。今後、PC価格がさらに上昇するリスクは覚悟しておくべきだろう。しかし今のところ、ノートPCの価格上昇は緩やか。今焦って買うべきかどうかは、判断が分かれるところだ。PCの購入は「本当に今必要なのか」をよく考えた上で、慎重に決めたほうがよさそうだ。（BCN・道越一郎）
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