この夏、夜8時まで営業する市民プールが、家族連れでにぎわっています。昼間は暑すぎて入れないから、夜に入る。夏のイベントが、涼しい時間と場所へ次々に動いているのです。ところが、これだけ暑くなっても動かないものがあります。夏の甲子園です。市民プールは夜に動けたのに、夏の甲子園はなぜ動けないのか。その分かれ目を探っていくと、お金の仕組みが見えてきました。「動けた夏」と「動けない夏」の分かれ目について、リサーチャーのcomugiが解説します。
（TBS Podcast『コムギコ：資本主義をハックしろ!!』2026年8月17日配信『酷暑の経済学：ウェザーニューズと甲子園 #コムギコ #90』より）
三浦海岸は、泳がなくても楽しい海として復活しました神奈川県の三浦海岸は、都心から電車で1時間ちょっとの海水浴場です。1999年には、ひと夏の海水浴客が100万人を超えていました。それが2023年には約8万人まで減少。2024年には海の家の出店希望者がなく、安全対策の費用も確保できないとして、地元の運営委員会が解散し、海水浴場そのものが開設されませんでした。
海水浴ばなれは、全国の傾向です。「レジャー白書」によると、1年に1回以上海水浴をした人は、ピークだった1985年の約3,790万人から、2024年には約440万人へと9割近く減りました。背景にはレジャーの多様化などいろいろな要因がありますが、近年はそこに暑さが加わっています。真っ昼間に炎天下の砂浜にいること自体が、危険になってしまったのです。
その三浦海岸が去年、三浦市が運営する公設の海水浴場「MIURA FUN BEACH（ミウラ ファン ビーチ）」として、2年ぶりに復活しました。市が掲げたのは「快適な滞在」と、食やビーチスポーツ、音楽といった、海水浴以外の楽しみの提供です。朝や夕方のヨガに、スイカ割り、映画の上映会。昼間の海水浴だけに頼らず、過ごしやすい時間帯の楽しみを足したかたちです。結果、去年の来場者は10万5,000人を超えて、海の家があった2023年を大きく上回りました。
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同じことが、市民プールでも起きています。千葉市の稲毛海浜公園のプールは、おととし、16日間の夜間の試験営業に7,000人が来場しました。去年から本格的に夜間営業を始めて、今年は8月のあいだ、夜8時まで営業しています。料金は大人2,000円です。
千葉県柏市はナイトプールを去年の9日から19日へ増やし、横浜の本牧市民プールは関係する条例や規則を改めて、夜9時まで営業できるようにしました。岐阜県大垣市には、営業が終わったあとの市民プールを、飲食の屋台とDJが入る夜だけの「プールレストラン」に変えた例まであります。泳ぐのは禁止で、プールを「夜の涼しい水辺」として売り直したのです。
昼間に使えなくなった公共施設が、時間の使い方を組み替えて、暑さをビジネスチャンスに変え始めています。市民プールが売っているのは、水ではなく「涼しい2時間」なのです。
イオンは、モールの中に「公園」を作った時間をずらすのが難しければ、場所を移す。それも屋内へ。イオングループのイオンファンタジーが去年開いた屋内施設「のびっこピクニック」は、愛知県春日井市のイオンの3階、約2,000平方メートルのフロアに、人工芝の広場と、砂場、ブランコ、滑り台という「公園の三種の神器」をそろえました。1日遊び放題のフリーパスは大人500円。専用スペースなら飲食の持ち込みも自由で、最長9時間いられます。
全国10施設の分析では、平均気温が32度前後の週は、26度前後の週より来客が3割ほど多かったそうです。外の公園が暑くて使えないから、家族が冷房のきいたモールの中の公園に集まっているのです。
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ここまでは、時間や場所を「動かせた」側の話です。ところが日本の夏には、簡単には動かせないものがあります。まず、花火大会です。
帝国データバンクの調査では、10万人以上を集める全国106の花火大会のうち84大会が有料席を設けていて、いちばん安い一般席の平均価格は5,517円と、前の年より4.4%上がりました。いちばん高い席の平均は4万円を超え、集計を始めてから初めての水準です。キリンビールが461の花火大会の運営者に聞いた別の調査では、9割が運営に課題を感じていると答え、課題の中で最も多かったのは資金不足でした。福島県須賀川市の花火大会は、資金や人手の確保など複数の課題から、今年の開催を休止しています。
もともと花火大会は、自治体の予算と地元の協賛で支えられてきた、公共サービスに近い存在です。それが支えきれなくなり、民間企業が動き始めました。キリンは「晴れ風」というビールの売上から、350ミリリットル缶なら1本あたり0.5円を桜や花火大会に寄付する仕組みを作り、寄付額は今年6月時点で累計2億4,000万円を超えています。
夏の甲子園は、なぜ動けないのかそして、動かせないものの代表例が、夏の甲子園です。
今年の高校野球の奈良大会では、春の選抜で準優勝した智辯学園が、エースら主力が足や体をつるアクシデントが相次いで敗退しました。プロ野球は今年、2軍の試合で熱中症とみられる体調不良者が相次ぎ、試合が成立しなかったことを受けて、暑さを理由にした2軍戦の開始時刻の変更や中止をできるようにしています。高校サッカーは、真夏の全国大会であるインターハイの開催地を、男子は福島県、女子は北海道に固定しています。ところが夏の甲子園は、今年も8月の兵庫県西宮市で開催です。
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なぜ動かせないのか。主催団体である日本高等学校野球連盟の事務局長が、理由をはっきり語っています。他の時期は、甲子園球場をプロ野球が、地方の球場も大学野球などがすでに押さえていて、確保できないのだそうです。プロとアマチュアの合同会議体「日本野球協議会」はありますが、球場の日程を一元的に決められる組織ではありません。だから譲り合いも難しい。阪神甲子園球場のほうは、観客席の屋根を広げる工事に約150億円を投じています。移転や時期変更ではなく、いまの球場で観戦環境を整えるための投資です。
収入の8割以上が入場料もうひとつ、お金の事情があります。去年の夏の甲子園大会の収支は、公表されています。入場料収入が10億1,900万円、支出が7億3,200万円で、差し引き2億8,700万円が残りました。大会の収支だけを見れば、健全です。ただ、日本高等学校野球連盟の2025年度の決算を見ると、経常収益約17億7,600万円のうち、入場料が87.8%を占めています。収入の柱が、ほぼ1本しかないのです。
テレビの放映権料という形ではお金を取っておらず、ネット配信の協力金が年6,300万円ほどある程度。スポンサーも募集していません。背景には、学生野球を教育の一環と位置づけて、商業主義と距離を取ってきた「日本学生野球憲章」の考え方があります。比較のために挙げると、アメリカの大学バスケットボールの全国大会は、観客数は夏の甲子園とほぼ同じ約70万人ですが、メディアやマーケティングの権利収入だけで年間およそ9億ドル、日本円にして1,300億円を超えます。制度も競技の範囲も違うので単純な比較はできませんが、桁がまるで違います。
これは「甲子園も商業化するべきだ」という話ではありません。商業主義と一線を引いてきたからこそ、甲子園は特別な場所であり続けてきました。ただ、ドーム球場を借りるにも、時期を移すにも、大きなお金と、決断する主体が必要です。お金儲けを抑えてきた仕組みだからこそ、変化のためのお金も、変化を決められる人も、生まれにくいのかもしれません。
それでも、変えられるところから変わり始めている望みがないわけではありません。夏の甲子園は今年、第3日から第8日までの6日間が、朝8時ごろに1試合、午後1時半ごろから残りの試合という2部制になりました。過去3大会で熱中症の疑いが41件と最も多かった、午前10時半ごろ開始の第2試合を、午後へ移す組み替えです。場所と季節は動かせなくても、データで危険な時間帯を先に避けることはできるのです。
そして、大阪府池田市と兵庫県川西市にまたがる猪名川花火大会。1949年から続くこの花火大会は、今年の開催を8月から11月7日に移すことを、去年の12月に発表しました。夏の風物詩を守るために、夏にこだわり続ける必要はなかったのかもしれません。
夜に動いた市民プール、モールの中に現れた公園、11月に動く花火大会。動けた夏と動けない夏を分けたのは、変化のためのお金と、変化を決められる人がいるかどうか、なのかもしれません。その分かれ目を知っておくと、夜のプールのにぎわいも、夏の甲子園の中継も、少し違って見えてくるはずです。
＜コムギコ：資本主義をハックしろ!!＞
毎日ニュースを100本を読むビジネス系VTuberのリサーチャーであるコムギ（comugi）が、日々の経済にまつわるニュースを解説するビデオポッドキャスト。本記事は2026年8月17日配信『酷暑の経済学：ウェザーニューズと甲子園 #コムギコ #90』から抜粋してまとめたものです。
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