生活保護を受けて暮らす上西さん(仮名)は、通信困窮者向けのスマホサービスを契約。ハッシュタグを使い、ラジオ番組の感想をリスナー間でつぶやき合うのがささやかな楽しみという現代の社会生活において、スマートフォンは欠かせない。だが料金滞納による強制解約を機に、住居や仕事探しが困難になり、路上生活などに転落する人々がいる。とりわけ就職氷河期世代の男性が陥りやすい「通信困窮」の過酷な実態と、そこから抜け出すための策を追った。
◆「公衆電話を使えばいいと思っていたけど…」
「携帯を失ってから、真っ逆さまに坂道を下っていくような日々だった」
都内の清掃会社でアルバイトとして働く坂本大志さん(仮名・46歳)は、こう回想する。高校卒業後、工場に勤務し、古紙の仕分け作業などに関わった。同僚らと行く食べ放題が楽しみの、ごく普通の生活が崩れたのは、15年前。会社の業績悪化を理由に、ある日突然「戦力外通告(クビ)」の書面が送られてきたのだ。
「家賃を滞納し、新しい家を借りられなくなったら困る」と考えて、真っ先に入居していたアパートを解約し、ネットカフェなどを泊まり歩いた。しかし、住所がないため就職活動は難航を極める。現在の職にたどり着くまで10年以上、建築現場や看板持ち、風俗店などの日雇い仕事を転々とした。料金が支払えず携帯が強制解約となり、健康保険証も紛失していたことも大きかった。
「当初は公衆電話を使えばいいと思っていた。だけど、携帯がないだけで社会復帰のハードルがどんどん高くなり、飛び越えられなかったね」と振り返る。
◆「雇用主から面と向かって『お前傷持ちか』と言われたことも」
生活保護を受給しながら都内で一人暮らしをする上西明人さん(仮名・54歳)も、携帯電話を失い、就労の壁に直面した経験を持つ。
高校卒業後、東北地方で電力関連の会社に就職。重い機械を背負う仕事も多く、やがて腰の病気を患った。会社は退職したが、それでも力仕事しか就ける仕事がなく、ついには椅子に座れない状態となる。治療費を支払うため借金を重ね、携帯料金を支払えず、強制解約となった。その後、「手配師から仕事を紹介してもらえる」と知人に誘われ上京するも、尋ねてみるともぬけの殻。帰りの運賃がなく、路上生活に突入した。
仕事探しはしていたが、「連絡先がないので、社会不適応者も同然の扱い。雇用主から面と向かって『お前傷持ちか』と言われることもあった」と振り返る。
◆料金不払い履歴が5年間残り、携帯キャリア各社の情報交換対象に
二人のように、携帯電話を利用できず社会生活に支障が出る状態は「通信困窮」と呼ばれる。通信困窮者向けの携帯電話提供サービスを行うアーラリンク(東京都豊島区)が過去、自身の名義で携帯電話の契約ができなくなった(または強制解約となった)経験を持つ利用者を対象として’26年に行った調査では、回答者604人のうち74%が男性で、40〜50代が57%と、半数以上を占めた。同社代表の高橋翼さんは次のように話す。
「40〜50代は、バブル崩壊後の厳しい環境下で就職活動を行った『就職氷河期世代』と重なります。年齢的に両親も高齢で頼りにくい。さらに就職からも遠ざかることで孤立し、自暴自棄の状態に陥るケースも少なくありません」
通信困窮は、一度陥ると抜け出すのが難しい。背景には、通信料金の支払いに関わる信用情報審査の多さが関わっている。携帯代の滞納後、督促のメールやハガキを無視していると、1か月前後で回線の利用が止められ、その後、事業者の側が通信契約を解除する「強制解約」の扱いを受ける。
NTTドコモやソフトバンクなど携帯キャリア各社間には「不払者情報の交換」と呼ばれる仕組みがある。強制解約になると料金不払いの履歴が5年間残り、情報の交換対象となる。
このほか、携帯電話本体の端末代金を分割払い(割賦契約)で購入している場合も、料金滞納が続くとCICなどの信用情報機関に事故情報が残り、クレジットカードを作ったり、住宅ローンを組んだりする際に支障をきたす(通話料のみの場合は対象外)。このとき病気や失業など、個別の事情は考慮されない。
消費者被害に関わる案件を多く手がける大和幸四郎弁護士は、次のように話す。
「日本国憲法第25条第1項では、『すべて国民は、健康で文化的な最低限度の生活を営む権利を有する』と定められています。『最低限度の生活』の定義は、時代によっても変わります。現代では携帯電話を持つかどうかは職業選択にも関わることであり、クルマや冷蔵庫に並ぶ必需品となっている。そのような現実に対し、現状、国や行政の助力が十分とは言えません」
◆“通信困窮者向けスマホ”があった
公的支援が不足する中でも、通信困窮から抜け出す方法はある。一つは、通信困窮者向けの通信サービスを利用することだ。たとえば先述のアーラリンクが提供する「誰でもスマホ」は大手通信事業者のような審査を行わず、反社会的勢力を除いてほぼ誰でもスマホを契約できる。利用料金は、かけ放題込で3GB・3250円(税抜き)〜と低額。’26年9月時点で、国内での利用者は10万人以上にのぼる。
櫻井丈嗣さん(仮名・30代後半)は’24年、新型コロナウイルスに罹患し、持病であったうつ病が悪化して、勤めていた情報系の会社を退職した。生活に窮する中、SNSで「外貨両替」の求人を見つけ応募するが、実態は特殊詐欺の「闇バイト」に関わるというもので、犯行に加担した翌日に逮捕される。4か月間の勾留期間中、携帯は強制解約となった。懲役3年、執行猶予5年の判決を受けて釈放された後に、自ら調べる中で「誰でもスマホ」の存在を知ったという。電話やLINEが使えたことで、「友人との連絡手段を復旧できたことは大きかった」と話す。
ただし、所持金も貯金も底を尽いていると、低額の通信サービスでも契約できない場合がある。先の大和弁護士はその場合、「自己破産」「生活保護」のいずれかを視野に入れてほしいと語る。
「自己破産をして裁判所から『免責』が下りれば、キャリア間で共有される『不払者情報』の対象から外れ、5年間を待たずして、携帯回線を再契約する道が開けてきます。借金がかさんできた時点でまずオンラインなどの法律相談を利用してみるだけでも、状況は変わってくるでしょう」
先の櫻井さんも、現在は生活保護を受給しながら、生活を建て直している。「人間は追い詰められると正常な判断力を失う。怪しい仕事に飛びつくのではなく、まず生活保護等の公的な制度を頼ってほしい」と話す。
貧困は連鎖する。頼れる家族、貯金、仕事……。どれか一つを失うだけでも、誰もが「通信困窮」に陥る可能性があることは、肝に銘じておきたい。
高橋翼(たかはし・つばさ)
2013年にアーラリンクを創業。’19年には一般社団法人リスタートを設立。’20年・’21年にはベストベンチャー100に選出。’26年にアーラリンクとして紺綬褒章を受章。朝日新聞・読売新聞などメディア掲載多数
大和幸四郎(やまと・こうしろう)
1996年旧司法試験合格、佐賀県弁護士会所属。佐賀大学客員教授。佐賀いのち電話評議員。得意分野は捜査弁護、遺産分割等の相続問題、借金問題、消滅時効。佐賀県弁護士会消費者問題対策委員会では委員長を務めた
<取材・文/松岡瑛理>
【松岡瑛理】
一橋大学大学院社会学研究科修了後、『サンデー毎日』『週刊朝日』などの記者を経て、24年6月より『SPA!』編集部で編集・ライター。 Xアカウント: @osomatu_san