てんかん当事者と医師が明かす、世間の誤解と最新治療

0

2026年10月27日 14:01  QLife(キューライフ)

  • チェックする
  • つぶやく
  • 日記を書く

QLife(キューライフ)

約100人に1人が発症するとされるてんかん

てんかんは、誰にでも起こり得る非常に一般的な脳疾患です。しかし、世間の誤解や偏見、治療に対する当事者と医療者のギャップなど、依然として多くの課題が残されています。 小野薬品工業株式会社は2026年10月5日、公益社団法人日本てんかん協会(波の会)との共同調査結果などを発表する「てんかんメディアセミナー」を開催しました。医師や当事者、患者団体の視点から、てんかんを取り巻く現状と今後の期待について語られた内容をご紹介します。

実態調査で分かった「偏見」と「治療目標の不一致」

高井信治さん(小野薬品工業提供)
小野薬品工業の執行役員でメディカルアフェアーズ統括部長の高井信治さんは、一般生活者(1,110人)、てんかんのある人(138人)、医師(119人)を対象に実施した実態調査の結果を報告しました。 調査によると、一般生活者の約2割がてんかんに対して「突然倒れる」「泡を吹く」「痙攣する」といった強いイメージを持っており、原因や症状、生活への影響に関する知識についてはほとんどの人が「知らない」と回答しました。また、当事者の約60%が職場や学校で病気を「打ち明けづらい」と感じており、その理由の筆頭には「偏見や差別を受ける心配(65%)」が挙げられました。当事者の70%が社会に対して「正しい知識の普及啓発」を望んでいる実態が浮き彫りとなっています。 さらに治療面では、医師の88%、当事者の44%が「発作の消失」を目標としている一方で、実際に医師から提示された説明は「発作頻度の減少」にとどまるケースが多く、現行治療の限界を踏まえたギャップが存在することが示されました。

当事者が語る「隠すこと」の負担

澤村喬平さん(小野薬品工業提供)
当事者として登壇した澤村喬平さんは、幼少期に診断され、21歳で再発したのち、右側海馬切除の手術を経て社会生活を送る自身の歩みを明かしました。 澤村さんは「1秒たりとも病気を忘れる瞬間はなく、周りの目を恐れて周囲に隠し続けてきた」とこれまでの苦悩を振り返ります。職場での発作を機に自身の病気とより向き合うようになり、正しく学ぶことの重要性に気づいたといいます。 現在、日本てんかん協会の国際委員として世界てんかん協会などの活動に携わる澤村さんは、「幼少期から正しい知識を得ていれば受容も早かったと思う。他者に自身の病気を正しく説明できるようになることが重要」と語り、当事者が勇気をもって発信できる社会の必要性を訴えました。

治療の現在地:発作ゼロを目指す新薬と外科治療

川合謙介先生(小野薬品工業提供)
自治医科大学附属病院病院長の川合謙介先生は、医療者の立場からてんかん治療について解説しました。 てんかん治療の基本は抗てんかん発作薬による薬物療法ですが、患者さんの20〜30%は複数の薬を使っても発作が治まらない「薬剤抵抗性てんかん」と診断されます。発作が1回でも残ることは、運転免許の制限や就労・教育の機会損失、事故や突然死のリスクなど、人生に大きな制限をもたらします。 川合先生は「発作頻度の減少だけでなく、発作を完全にゼロにすること(発作消失)が患者さんのQOL向上には極めて重要」と強調。適切なタイミングでの外科手術の検討や、高い発作消失率を示す新薬セノバメートの登場など、治療選択肢の広がりが患者さんにもたらす希望について語りました。

「てんかんがある」と安心して言える社会へ

田所裕二さん(小野薬品工業提供)
2026年に設立50周年を迎える日本てんかん協会(波の会)は、「『てんかんがある』と安心して言える社会の実現」をミッションに掲げ、電話相談や行政への働きかけ、啓発活動を続けています。常任理事・事務局長の田所裕二さんは、「てんかんがあることだけを問題視するのではなく、ダイバーシティ(多様性)の視点から、誰もが安心して暮らせる地域社会のしくみをつくっていくことが大切」と締めくくりました。 てんかんは適切な治療と周囲の正しい理解があれば、誰もが自分らしく社会で暮らしていくことができる病気です。一人ひとりが思い込みや偏見を捨て、正確な知識を持つことが、すべての人が安心して生活できる社会づくりへの第一歩となります。(QLife編集部) ⇒元の記事を読む

    ランキングライフスタイル

    前日のランキングへ

    ニュース設定