スマホは「待つほど高くなる」時代に iPhoneやPixel、Galaxyの“予告なし値上げ”が相次いだ2026年、買い時はいつ?

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2026年11月09日 12:22  ITmedia Mobile

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メモリ高騰で発売後にスマホの価格が上がることもある昨今、最新機種は発売時に買っておくのがよさそうだ

 2026年は、スマートフォンの価格が目に見えて上がった1年になりそうだ。AppleはiPhone 17シリーズを7月と9月の2度にわたって値上げし、9月に発売したiPhone 18 Proの直販価格は21万9800円からとなった。


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 10月1日にはGoogleがPixel 10aを予告なく値上げした。同日に予約が始まったソニーのXperia 10 VIIIも、ミッドレンジながら9万9000円と、10万円目前の価格を付けている。


 発売済みモデルの定価が、これほど短期間に繰り返し上がった例は記憶にない。本稿ではApple、サムスン、Google、ソニーの4社について、フラグシップ、ハイエンド、ミッドレンジの3クラスに分けて、直販価格が過去3年でどう変わったのかを整理する。そのうえで値上げの背景を読み解き、「スマホの買い時はいつなのか」という問いに筆者なりの答えを出したい。


●フラグシップは2026年モデルの大半が20万円の大台を突破


 2024年モデルの時点では、4社のフラグシップモデルはいずれも最小構成で20万円を下回っていた。それが2026年モデルでは、iPhone 18 Pro、Pixel 11 Pro XL、Galaxy S26 Ultra、Xperia 1 VIIIの全てが20万円を超えている。


 注目したいのは、値上げ幅が2026年モデルに集中している点だ。iPhone Proシリーズを256GB同士で比べると、16 Pro(17万4800円)から17 Proへの上昇は5000円にとどまったのに対し、17 Proから18 Proへは一気に4万円も上がった。iPhoneはProとPro Maxのいずれも、2026年モデルで初めて20万円の大台を超えている。


 Xperia 1シリーズも、2024→2025年の1万5400円増に対し、2025→2026年は3万800円増と、上げ幅が倍になった。Xperia 1 VIIIは23万5400円からと、登場時点では最も高価なストレート型スマホだったが、周囲の値上げもあって、今では突出して高いという印象は薄れている。


 Galaxyも、2024→2025年の約1万円増に対し、2025→2026年は約2万円増と値上げ幅が広がり、Galaxy S26 Ultraは21万8900円と初めて20万円の大台を超えた。さらに2026年10月1日には23万9800円へ改定され、3年間の上昇幅は約5万円に達している。


 4社の中で比較的踏みとどまっているのはGoogleだ。PixelのPro XLは、256GB同士で見ると2025年モデルまで19万2900円に据え置かれ、2026年モデルでも20万7800円と1万4900円増にとどめている。それでも、Googleストアのポイント還元を前提にしなければ、20万円を超える買い物であることに変わりはない。


 こうした情勢の中で異彩を放つのが、XiaomiのUltraシリーズだ。日本版の価格はXiaomi 14 Ultraが19万9900円、Xiaomi 15 Ultraが17万9800円、Xiaomi 17 Ultraが19万9800円(いずれも16GB/512GB)と、3年前とほぼ同じ水準を維持している。17 Ultraは欧州では1499ユーロからで、日本版はそれよりも大幅に安い。


 この価格を実現できた背景には、発売時期の前倒しがある。Xiaomiはフラグシップの17 Ultraを、通例より早い2025年12月に中国で発売した。2月末に発売された14 Ultraや15 Ultraより2カ月ほど早く、世界的なメモリ高騰を見据えて先手を打った例といえる。他社の値上げが相次ぐ中で価格を据え置けているのは、かなりまれなケースだろう。


●ハイエンドモデルは発売時は控えめでも、発売後の値上げが相次ぐ


 iPhone 17などのハイエンドモデルは、発売時の価格だけを見ると上昇幅は比較的小さい。むしろ目立つのは、発売済みのモデルが後から値上げされるケースだ。


 その象徴がiPhone 17だ。発売時の価格は256GBで12万9800円と、128GBスタートだったiPhone 16の256GB版(13万9800円)より1万円安く、むしろ割安な設定だった。ところが2026年7月18日に14万2800円、9月10日に15万9800円と2段階で値上げされ、発売から1年足らずで3万円も高くなった。


 iPhone 18の発売は2027年にずれ込むとされており、2026年の「無印」の枠は、値上げされたiPhone 17が継続販売の形で担っている。新モデルを出さないまま、旧モデルの値札だけを3万円引き上げたことになる。


 一方、Pixel 11は128GBモデルを廃止して256GBスタートにしたため、最小構成の価格は7900円上がった。ただし、Pixel 10の256GB版(14万3900円)と比べると7100円安く、同じ容量で比べれば良心的な設定といえる。


 Galaxy Sシリーズは発売時点で比べると、256GB同士で3年間の上昇幅は1万1700円にとどまっていた。ところが2026年10月1日にGalaxy S26が15万5800円へ改定され、上昇幅は3万1100円に広がった。発売から約半年で、大幅に値上げされたことになる。


●ミッドレンジは上昇率で見ると最も深刻。値上げにあらがうメーカーも


 金額の大きさではハイエンドに目が行きがちだが、上昇率で見るとミッドレンジの方が深刻だ。「5万〜6万円前後で買える実用機」という従来の前提が、この3年で崩れつつある。


 最も大きく上がったのはXperia 10シリーズだ。Xperia 10 VIIIはSoCがXperia 10 VIIと同じSnapdragon 6 Gen 3のまま、価格が2万4200円上がった。2024年のXperia 10 VIと比べると2万9700円(約43%)の上昇で、ミッドレンジの価格帯をほぼ1段階押し上げた格好だ。


 Pixel aシリーズは、Pixel 10aが発売時にPixel 9aと同じ7万9900円に据え置かれた。しかし2026年10月1日、Googleストアは告知なしに128GBモデルを9万2800円へ改定した。GoogleストアでPixel本体が値上げされたのは初めてで、米国でも同時に100ドル上がっていることから、メモリ高騰のあおりを受けたものと考えられる。


 日本で「4万円台で買える定番ミッドレンジ」の代名詞だったOPPOのReno Aシリーズも例外ではない。Reno11 AとReno13 Aは2年続けて5万円以下を守ったが、2026年6月発売のReno15 Aは6万4800円と、一気に1万6000円(約33%)上がった。SoCはReno13 Aから据え置きで、Xperia 10 VIIIと同様、中身の進化より価格の上昇が目立つ世代交代となっている。


 一方で、国内メーカーには値上げを最小限に抑えようとする動きもある。FCNTは“手が届くハイエンド”をうたうarrows Alpha2の発表会で、部材調達から設計、生産、製造の歩留まりまでを見直し、メモリを除く原価を前モデル比で10%以上削減したとアピールした。発表会で原価の削り方をここまで生々しく語るのは珍しい。値上げはしたものの、価格は9万4900円と、10万円を切る水準を死守している。


 シャープはAQUOS R11の直販価格を前モデルの約1.5倍に引き上げた一方、既存モデルの値上げは今のところ考えていないとしている。ただし、これは旧機種の出荷がすでに完了していることによる部分が大きいと筆者はみている。


 部材の値動きがこれほど短期間で激しいと、旧モデルを長く売り続けることは、メーカーにとってリスクになる。Xperia 10 VIIIやReno15 Aのように、マイナーチェンジと銘打って原価を計算し直し、価格を付け直す。そうした対応が求められる時代になったのかもしれない。


●上昇率はミッドレンジが際立つ。値上げの理由は3つ


 価格の上昇率で並べると、上位3つをミッドレンジが占める。同じ容量で比べて値上がりしなかったのは、値下がりした無印のPixelと、ほぼ横ばいのXiaomi Ultraだけで、どちらも例外的な存在といえる。


 価格の動きを並べてみると、値上げの理由はおおむね3つに絞れると筆者は推察している。メモリ価格の高騰、円安を中心とした為替の変動、そしてSoCをはじめとする部材コストの上昇だ。


 最大の要因は、メモリ価格の高騰だろう。生成AI向けのHBM(広帯域メモリ)にDRAMの生産能力が振り向けられた結果、スマホ向けのLPDDRメモリまで供給が逼迫(ひっぱく)した。市場調査会社TrendForceの調査によると、2026年第1四半期のLPDDR4X/LPDDR5Xの契約価格は前期比で約90%上昇し、過去最大の上昇率となった。第2四半期もLPDDR5Xがさらに78〜83%上がると予測されていた。


 1四半期で価格がほぼ倍になり、そこからさらに8割上がるという水準は、端末メーカーが企業努力で吸収できる範囲を明らかに超えている。値上げが2026年モデルと2026年夏以降の価格改定に集中していることも、このメモリ高騰のタイミングと符合する。


 メーカーによっては、16GBメモリの採用を減らして12GBを主流にするなど、メモリ構成の見直しを迫られている。Pixel 11がストレージ128GBのモデルをやめた一方で、Pro系の256GB版のメモリを12GBにとどめているのも、こうした流れの中にあるといえる。


 2つ目は為替だ。iPhone Proシリーズの米国価格と日本価格を並べると、その影響がよく分かる。2024年と2025年は、両者から逆算した為替レートが当時の市場レート(1ドル=140円台)に近い水準だった。


 ところが2026年は約167円と、9月末時点のドル円(157円台)を10円ほど上回っている。2026年のドル円は7月下旬に164円に迫り、9月上旬には一時152円台まで戻すなど、振れ幅が大きい。AppleはiPhone 18 Proに、円安局面と為替変動のリスクを見込んだ価格を付けたと考えるのが自然だ。


 もう1つ見逃せないのは、ドル建ての価格そのものが上がっている点だ。iPhone 18 Proは米国でも100ドル上がり、Pixel 10aも米国で100ドル値上げされた。つまり値上げは円安だけが原因ではなく、グローバルでのコスト増に為替の影響が上乗せされた構図になっている。


 3つ目は、メモリ以外の部材コストだ。iPhone 18 Proが搭載するA20 Proは2nmプロセスで製造されており、最先端プロセスのSoCは世代を追うごとに高価になっている。この他にも、最新のディスプレイ、カメラの可変絞りや大型センサー、強化された望遠カメラなど、ハイエンドの付加価値を担う部材が原価を押し上げる。Xperia 1 VIIIの大幅な値上げも、最新プロセッサの採用や望遠カメラの強化が価格に反映された結果だと考えられる。


 ただし、部材の値上がりだけでは「発売済みモデルの値上げ」は説明しにくい。iPhone 17やPixel 10a、Galaxy S26のように中身が変わらない製品まで値上げされたのは、メモリの調達コストと為替が発売後に大きく動いたためだと筆者はみている。


●値上げの「やり方」で消費者の心象は大きく変わる


 値上げそのものは避けられないとしても、そのやり方にはメーカーごとに大きな差がある。筆者が最も問題だと感じているのは、発売済みの既存機種を事前の告知なしに値上げするやり方だ。


 AppleはiPhone 17シリーズを2026年7月18日と9月10日に、GoogleはPixel 10aを10月1日に値上げした。サムスンも同日、Galaxy S26シリーズを最大3万5000円値上げしている。いずれも事前の告知はなかった。消費者からすれば「なぜ上がったのか」の説明がなく、かなり不親切だと言わざるを得ない。日本ではメモリ高騰に為替レートの調整も絡むため、値上げの理由がなおさら見えにくく、余計にそう感じてしまう。


 それならば、旧機種を値上げして長期間併売するよりも、いったん販売を終了し、リニューアルした新機種で実質的に値上げする方が、同じ値上げでもまだ心象はいい。「既存機種が値上げされた」より「新機種は値上がりした」の方が、消費者心理として受け入れやすいからだ。


 この手法を取ったのが、FCNTのarrows Alpha2とソニーのXperia 10 VIIIだ。どちらもSoCは前モデルから据え置きだが、基本性能の向上ではなく、追加コストの少ない要素でユーザー体験を高めている。


 arrows Alpha2はバッテリー容量を5000mAhから5370mAhに増やし、背面パネルにグラスファイバーを採用するなどデザインも刷新した。新しいボタン機構によって防水性能も高めている。Xperia 10 VIIIは画面輝度を約50%、スピーカーの音圧を約15%向上させ、決済アプリを素早く呼び出せる「Point & Pay」を新設した。性能の向上が難しい中で、各社がさまざまなアプローチで消費者にアピールしている。


 そして最も親切なのは、Xiaomiのように値上げを事前に告知することだろう。Xiaomiは2026年8月下旬、Xiaomi 17T Proなどを9月1日から値上げすると告知し、理由としてメモリ価格の高騰などを挙げた。既存機種を値上げするなら、本来はこれが最も誠実なやり方のはずだ。


 にもかかわらず、AppleやGoogle、サムスンはこうした告知をせず、ある日突然価格を改定している。高い買い物だからこそ、せめて値上げの時期と理由くらいは先に伝えてほしいと筆者は思う。


●発売後も価格が上がる異常事態。スマホの買い時は「欲しいと思ったとき」に


 それでは、スマホの買い時はいつなのか。筆者の結論は、「欲しいと思ったときが買い時。最新機種なら発売時に買うのが最もお得」というものだ。


 これまでのスマホは、発売から時間がたてば値下がりするのが常識だった。実際、2024年11月には同年発売のXperia 1 VIが1万円近く値下げされている。ところが2026年は逆に、iPhone 17やPixel 10a、Galaxy S26のように、発売済みモデルが値上げされた。


 TrendForceは、メモリ価格が落ち着くのは早くても2027〜2028年ごろとの見方を示しており、少なくとも当面は高止まりが続くと考えるべきだろう。待っても下がらないどころか、待つほど上がるリスクすらある。


 中古という逃げ道も、以前ほど有効ではない。中古スマホ販売サービス「にこスマ」を運営するBelongによれば、Appleが6月25日にiPadなどの値上げを発表した直後の72時間で、中古スマホの平均購入価格は直前より14%上昇した。また、7月のiPhone値上げ直後には、中古の注文数が2倍以上に急増している。新品の値上げは需要の流入を通じて中古相場も押し上げるため、時間の経過とともに中古の値下がりを待つ戦略も、思うようにはいかないだろう。


 もちろん、キャリアの返却プログラムや下取り、購入特典を組み合わせれば、実質負担を抑える手はある。それでも本体価格そのものが下がる見込みが薄い以上、「もう少し待てば安くなる」と考えて買い替えを先延ばしにする意味は小さい。新品でも中古でも、欲しいと思ったときが最もお得に買えるタイミングだと筆者は考えている。


●著者プロフィール


佐藤颯


生まれはギリギリ平成ひと桁のスマホ世代。3度のメシよりスマホが好き。


スマートフォンやイヤフォンを中心としたコラムや記事を執筆。個人サイト「はやぽんログ!」では、スマホやイヤフォンのレビュー、取材の現地レポート、各種コラムなどを発信中。


・X:https://twitter.com/Hayaponlog


・Webサイト:https://hayaponlog.com



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  • これまでは、量産効果でのコストダウンが当たり前に要求されたが、今はロットごとの部材調達コストがまったく読めなくなったから、価格の約束すらできない。
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