【バレー】日本協会が国籍変更の不手際認める　当該選手の代表入り可能性は「現状は厳しい」

日本バレーボール協会（JVA）が11日、海外出身選手の国籍変更に伴う問題に関してオンラインで会見した。国分裕之専務理事と内藤拓也業務執行理事が出席。日本国籍を取得すれば代表選出の可能性があると伝えられ、国籍変更に踏み切った女子選手が資格を得られなかった事態について「我々の落ち度」と不手際があったことを認めた。

当該選手は18年から日本でプレー。出生国の代表として国際大会に出場経験を持つが、22年に日本協会関係者から当時の所属チームを通じ「国籍変更すれば代表入りできる可能性が高い」と伝えられて変更を決意。日本人男性と結婚し、手続きを進めていた。

国際バレーボール連盟（FIVB）は他国での代表経験があっても、所属国・地域の協会の変更をFIVBが認めて2年が経過すれば、代表選手になれると規定していた。しかし、23年6月に、他の国・地域で代表歴がある選手は、国籍を変えても所属協会の変更は認めないと改定。同年7月に発表し、新たな規定の施行までに90日間の猶予を設定した。

だが、日本協会は当時、国籍変更を進めていた幹部らがこの発表を把握しておらず、女子選手が申請を進めていることを申し出ていなかった。女子選手は24年6月に日本国籍を取得したが、FIVBから所属協会の変更を認められない事態となった。

日本協会は「90日間で我々がアクションを起こしたら動いたかもしれないし、動かなかったかもしれない。アクションを起こしていない以上は、結果については言えない。我々がアクションを起こさなかったこと自体が問題ということに変わりない」とした上で、FIVBの見解からは難しかったと説明。今後、当該選手が日本代表入りできる可能性があるかについては「FIVBの規定の改定や例外措置のお願いができないかと検討していく」とした上で、「厳しいのが現状」と話すにとどめた。