株式会社TOKIOが一部報道を否定「違約金請求に関する臆測は事実無根」声明発表

株式会社TOKIOが31日、公式サイトを更新。スポンサー企業との広告契約を巡る一部報道について「事実無根」と声明を発表した。

公式サイトで「事実とは異なる部分がございますのでご報告させていただきます」とされ「TOKIO解散に伴う、各スポンサー企業との広告契約におきましては、一連の報道にあるような違約金請求に関する臆測は、事実無根であり、そのようなことは一切ございません」と否定した。

「当時、株式会社TOKIOとしましては各社と協議の上、寛大な措置をいただき、双方合意のもと適性に処理をしております」と報告された。

TOKIOは、今年6月に国分太一にコンプライアンス（法令順守）違反にあたる行為が複数あったとして、日本テレビ系のバラエティー番組を降板。国分は活動休止を発表し、25日はTOKIOが解散、後日、株式会社TOKIOの廃業が発表された。