米Googleは9月17日（現地時間）、Google検索の画像検索結果に、デジタルコンテンツの来歴証明技術の標準化団体C2PA（Coalition for Content Provenance and Authenticity）の技術を導入すると発表した。コンテンツの生成AI利用の透明性を高める目的。向こう数カ月中に実施する計画だ。
昨年10月から提供している、検索結果の画像情報を確認するための「この画像について」機能に、その画像がAIツールで作成または編集されたかどうかを確認できるような表示を追加する。
C2PAの技術は、写真がカメラで撮影されたのか、ソフトウェアで編集されたのか、生成AIによって作成されたのかを説明するのに役立つとされている。この技術は画像、動画、音声を含むコンテンツに適用され、ユーザーがコンテンツについて情報に基づいた決定を下せるようにし、メディアリテラシーと信頼の構築を目指している。
C2PAは、2021年設立の業界団体。Adobe、BBC、Intel、Microsoft、Publicis Groupe、ソニー、Truepicなどが運営委員会に参加している（かつてTwitterも運営委員だった）。AWS、キヤノン、ニコン、NHKなども一般会員として参加している。Googleは2月に運営委員としてC2PAに参加した。
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GoogleはGoogle検索だけでなく、広告やYouTubeでもC2PAの技術を導入していく計画だ。
現行の技術はまだ不完全なもので、メタデータは意図的に削除できてしまう。Googleは「コンテンツの出所と信頼性を確立し、それを知らせることは、製品やサービスによって考慮事項が異なる複雑な課題である」と認めており、C2PA以外のアプローチも展開している。例えば、Google DeepMindが作成した埋め込み型透かし「SynthID」を生成AIツールに追加している。
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