中居正広「示談金9000万円で解決済み」の女性トラブルが報じられても“守秘義務”違反にならない理由

12月19日発売の『女性セブン』が報じた、中居正広（52）の女性との間に生じた”重大トラブル”。約9000万円という巨額の示談金に憶測が広がっている。

記事によると、昨年3人でひらかれるはずだった会食に、1人が現れず、中居と女性が2人きりとなり、その後トラブルに発展したという。

「報道では、トラブルの中身は伏せられていますが、2人きりとなり最初は楽しく飲んでいたものの、2人の間に”深刻な問題”が生じたといいます。女性は警察に訴えることも考えたようですが、その後、双方が代理人を立てて、最終的に9000万円の”解決金”が中居側から女性に支払われたそうです」（スポーツ紙記者）

中居の事務所は同誌の取材に対して、代理人弁護士を通じて、トラブルの有無や支払った金額について否定していない。一方で、双方の話し合いで”解決済み”であるといい、《お互いに守秘義務があります》と、今後も”答えることはない”と回答している。

「NEWSポストセブン」が20日に記事を配信すると、各メディアも次々と後追いすることに。ネットニュースのコメント欄やSNS上では様々な反応が寄せられることとなったのだが、約9000万円という示談金が支払われ“解決”しているにも関わらず、トラブルが表沙汰になったことに対して、“守秘義務を結んでいるはずだが大丈夫なのか？”と疑問を唱える声も少なくなかった。

そこでアリシア銀座法律事務所の竹森現紗弁護士に、示談金を支払って解決済みのトラブルが報じられる背景やその影響について聞いた。

「例えば、トラブルが起こった後、守秘義務に関する条項が入った合意書を交わす前に、家族や友人、職場などに相談していたことも考えられます。そうしたところから情報が漏れることはあり得ると思います。

ただ、真相が女性本人の口から語られていない以上、今の時点で”守秘義務違反”があったとは判断できないのではないでしょうか」

26日発売の「週刊文春」では、女性が取材に対して心境などを語っているが、トラブル当日のことは「一切お話できません」としている。

「いくらこうした報道がでたところで、当事者からの情報が出なければ、どこまでいっても”噂話”の範囲を出ることはなく、真相が明らかになったとは言えません。

ただし、合意書で守秘義務に違反した場合のペナルティを決めておく場合もあるので、今後、女性本人の口から何か語られたり、女性がリークしたと判明した場合には、賠償金が求められるなど、何かしらの影響がある可能性は否定できません」

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