《関係者は安堵か》フジテレビが中居正広の女性トラブルに「ようやく本気で向き合える」株主から“調査要求”報道

昨年末から元SMAPの中居正広（52）と女性との9000万円示談金トラブルが報じられているが、関与が疑われているのがフジテレビだ。この問題に対し、フジ株式の7％以上を保有する米投資ファンドのダルトン・インベストメンツとその関連会社は1月14日、フジテレビを傘下に置くフジ・メディア・ホールディングスの取締役会へ、第三者委員会での調査や信頼の回復を求める書簡を送付していたことが一部メディアで報じられた。

ダルトン側は、一連の騒動へのフジの対応には透明性が欠けているなどとして、《コーポレートガバナンス（企業統治）に重大な欠陥があることを露呈している》と指摘しているという。この報道を受けてネットでは

《株主に言われないと動かないのか》
《外圧がなければ変わらないとは情けない》

といった失望の声と、

《これで芸能界が大きく変わる可能性もありそう》
《芸能界の膿を出しきってほしい》

という期待の声が入り混じっている。

そもそも同問題は、昨年12月19日発売の『女性セブン』の報道によって発覚したものだ。2023年に芸能関係者の女性とフジテレビの編成幹部との会食が予定されていたが、編成幹部がドタキャン。中居と女性の会食がおこなわれた際に“トラブル”が発生し、中居が解決金として9000万円を支払ったという。

さらに12月25日発売の『週刊文春』では、被害者である女性に取材し、「今でも許せない」などの証言も引き出している。

また、フジテレビの編成幹部が会食をわざとドタキャンし、中居と女性が2人きりになるような状況を作ったのではないかという疑いも噴出。“女性の上納システム”があるのではないかという疑惑も強まっていた。

これに対してフジテレビは、昨年12月27日に公式サイトで中居の騒動について釈明。《内容については事実でないことが含まれており、記事中にある食事会に関しても、当該社員は会の設定を含め一切関与しておりません》《会の存在自体も認識しておらず、当日、突然欠席した事実もございません。発行元に対しても、その旨伝えておりました》と、関与を強く否定している。

「トラブルへの関与について、フジテレビ側はいち早く否定しました。これを受けて、中居さん側も1月9日の声明で《トラブルについては、当事者以外の者の関与といった事実はない》と発信しています。フジは中居さんが出演する『だれかtoなかい』については、1月8日は放送休止を決めましたが、1月12日以降は『状況を総合的に検討した結果、1月12日の放送から当面の間休止とする判断に至りました』と曖昧な態度をとっていた。ですが、さすがに“物言う株主”からの要請を受けては対応せざるを得なくなるでしょう」（テレビ局関係者）

また、別のテレビ局関係者もこう話す。

「週刊文春によって新たな被害女性の存在が報じられるなど、フジテレビはこの騒動を放置すればするほど状況は悪化していくでしょう。ようやく中居問題と本気で向き合うしかない環境がととのいましたね」

フジテレビは膿を出し切れるのか――。

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