《ジャニーズ問題を彷彿》ついに大手海外メディアも報道…中居正広＆フジテレビ　騒動が“世界中に拡散”の追い討ち

中居正広（52）の女性トラブル問題を発端に、激震が走っているフジテレビ。騒動が拡大するなか1月16日に、同局の港浩一社長（72）が17日午後に定例会見を臨時で開くことが発表された。

昨年末に「女性セブン」で、’23年6月に参加した会食後に女性とトラブルになり、解決金として約9000万円支払ったと報じられた中居。「週刊文春」では中居のトラブルだけでなく、フジテレビの編成幹部社員の関与疑惑も報じていた。

「フジは報道があった直後に公式サイトで、《当該社員は会の設定を含め一切関与しておりません》と完全否定しました。しかしその後も『週刊文春』は続報を打っており、1月16日発売号では同局の女性アナウンサーの証言をもとに、港社長や編成幹部らによって長年培われたという“上納文化”について詳報しています。

いっぽうフジは15日、昨年から外部弁護士を入れて事実確認の調査を進めていることを明かしました。緊急決定した港社長の会見内容は公表されていませんが、中居さんのトラブルとの関与疑惑について説明するものだと見られています」（テレビ局関係者）

「スポニチアネックス」では、10日に全社員宛のメールを一斉送信したとも報じられた港社長。中居の騒動に言及した上で、「フジテレビは社員を守る温かい会社でありたい。社長として全力で皆さんを守ります」と呼びかけていたという。

しかし事態は、収束するどころか深刻化していく――。米投資ファンド「ダルトン・インベストメンツ」と関連会社は14日、フジテレビを傘下に持つ「フジ・メディア・ホールディングス」（以下、フジHD）に、中居の騒動に関して第三者委員会の設置を求める書簡を送ったことを明らかにした。

フジHD株式を約7％保有する大株主のダルトンは、公式サイトで《貴社のコーポレートガバナンスに深刻な欠陥があることを露呈しているものと考えます》と指摘。その上で、次のように厳しく責任追及している。

《報道姿勢における一貫性の欠如、そして重要なのは透明性の欠如であり、その後の対応における許容しがたい欠点は、視聴者からの信頼を大きく損なうだけでなく、株主価値の毀損に直結する重大な問題です》

そして「公平性と透明性の確保」「責任の明確化」「再発防止策の策定」「透明性と信頼の向上」の4項目を掲げ、事実関係の解明と改善策の提示を求めている。

米投資ファンドによる怒りの追及は、主要な海外メディアをも刺激してしまったようで……。ニューヨーク本社をはじめ世界中に約176拠点を置く大手経済メディア「Bloomberg」が、ダルトンがフジHDに書簡を送付したことを報じたのだ。

WEBサイトで公開されている日本語の記事では、《フジメHDに書簡の件を問い合わせたところ、広報部は個別の投資家との対応については公表していないとコメントした。中居正広氏にコメントを求めたが返答は得られていない》（原文ママ）と両者に取材をかけていることも明かしている。

中居のトラブルをめぐっては、これまでフランスのニュース専門テレビ局「BFM TV」、同じく同国の大手新聞「Le Figaro」、ドイツ最大の日本関連メディア「Sumikai」、シンガポールの大手新聞「The Straits Times」も取り上げてきた。

追い討ちをかけるようにより知名度の高い「Bloomberg」にまで報じられてしまい、Xでは《フジテレビ絶対絶命》《中居くん思わぬ形で世界デビューw》《日本のモラルが問われている》と驚く声が広がっている。

「13日に中居さんのレギュラー番組を放送するテレビ各局が、事実関係の聞き取り調査に乗り出したと報じられました。この調査によって、番組の打ち切りや中居さんの降板を判断されると聞きました。すでに日テレの『仰天ニュース』では、番組公式サイトでニュースを扱う番組であることを理由に降板が発表されています。

足並みを揃えるかたちで調査に乗り出したテレビ各局ですが、フランスやシンガポールのメディアが中居さんのトラブルを報じた直後のことでした。最近の事例では、故・ジャニー喜多川氏の性加害問題のときも、イギリスの『BBC』が報じるまで日本のメディアは沈黙を守っていたので、海外メディアの動きに倣ったとも考えられます。

ただ、中居さんは女性との間でトラブルが解決済みであることを報告していますし、フジも幹部社員のトラブル関与を真っ向から否定しています。しかし『Bloomberg』にまで取り上げられてしまったのでは、いっそう世界中から関心の目が向けられることが予想されます。中居さんもフジもある意味、逃げ場がなくなってしまうでしょう」（前出・テレビ局関係者）

万が一、フジの“潔白”が翻るような事実が認められるようなことがあれば、メディアとしての信頼は失墜しかねない。局の威信が揺らぐなか、港社長は会見でなにを語るだろうか。

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