玉川徹氏、フジテレビ「化ける可能性ある」と指摘も…経営陣残留なら「株下がるんじゃないか」

元テレビ朝日社員の玉川徹氏が、13日放送の「羽鳥慎一モーニングショー」（月〜金曜午前8時）に生出演。中居正広氏の女性トラブルをめぐる騒動で揺れるフジテレビの親会社フジ・メディア・ホールディングス（FMH）の株価上昇と「新たな大株主登場」についてコメントした。

番組ではFMHの株価が年初から58％上昇となる2718円に達し、その要因として資産運用会社レオス・キャピタルワークス（以下レオス社）が、先月〜今月にかけて250億円を投じてFMHの株式約5％を保有したことを紹介。レオス社の藤野英人社長が「目的は純投資。元々国内のメディア株全般は割安だと考えていた」と説明し、FMHの不動産の価値、収益を評価していることや「株主提案などをすることはない。議案が出てきたら個別に判断する」と語っていることも伝えた。またFMHが不動産事業で大きな利益があり、投資家目線ではこれまでの株価が「割安」との見方があることも報じた。

玉川氏は「PBR（株価純資産倍率）という指標があるんですけど。その会社を解散して全部売っ払ったら、どれぐらい資産がありますか、に対して、株価がどれぐらいですか、という、そういう指標があるんですけど」と前置きし、FMHについては「0・6とか0・7ぐらいまで上がったかな。株が上がったから。解散した方がもうかる、みたいなことなんですよ、今の状況だと」と語った。

司会の羽鳥慎一から「通常はどのぐらいの数字だといいんでしたっけ」と確認されると、玉川氏は「やっぱり1を超えてないと、というのが」と、企業の資産価値（解散価値）に対して株価が追いついていない状況を説明。「割安は割安なんですね。会社を解散して全部売っ払ったら、それでもうかりますよ、株主は、そういう話になっちゃっている」と指摘した。

玉川氏は「逆に言うと、不動産でそれだけの利益が出ているということは、メディア事業、つまりテレビとかでもっと利益が生まれていけば、さらに利益が増えて、ホールディングスとしては非常に投資としていい投資先だ、っていうことなんですよね」とコメント。「ところが、今までのこれは全部経営の問題ですから、経営陣の経営がうまくいっていないことによって、割安になっているという評価になると思う」と断じた。

その上で「今回のこの件で経営陣が一掃されて、いい経営陣が来たら、化ける可能性がある、ということに、たぶんかけているんだと思うんですね。株を買っている人たちというのは。だから、実はそれぐらいポテンシャルがある。逆に言うと、経営陣がそのまま残っちゃいました、ということになったら、株下がるんじゃないですか」と分析した。

玉川氏はさらに「フジテレビだけの問題じゃないと思いますよ」と断言。「これを奇貨として、経営陣が一掃されてプロの経営者が入るとか、若い人たちが経営陣に上がる形で、本当に業績が回復したとなれば、『他の局だってそうじゃないのか』という話になってくる。日本のメディアというのが（株価が）割安だというのはそういうことだと思う。ポテンシャルがあるのに発揮できていないとすれば、フジテレビでうまくいくと、他の局だってそうじゃないか、という話になっていく」と指摘した。