夏に多い「線状降水帯」どう予測する?　精度向上目指す気象庁

　近年、夏から秋にかけて「線状降水帯」がもたらす集中豪雨の被害が深刻だ。気象庁は線状降水帯の発生予測情報を出し、注意を呼びかけている。昨年の能登豪雨などを教訓に、今年は取り組みを強化している。

　線状降水帯は、発達した雨雲（積乱雲）が線状に次々に発生してほぼ同じ場所を通過または停滞することによって起きる。長さ50〜300キロ、幅20〜50キロの線状に延びた強い降水を伴う雨域を指す。

　線状降水帯は、2014年の広島土砂災害や17年の九州北部豪雨、18年の西日本豪雨でも発生した。線状降水帯という言葉は10年代半ばから広く知られるようになり、17年には「ユーキャン新語・流行語大賞」にノミネートされた。

　気象庁は22年、発生が予測された場合に半日程度前から注意を呼びかける運用を始めた。半日前に発表するのは、早めの避難に役立ててもらうためだ。

　従来は「東海地方」や「四国地方」といった地方単位で警戒を呼びかけてきたが、24年5月からはより範囲を絞り込み、府県単位での発表に変更した。

「的中率」は1割

　ただ、線状降水帯の発生のメカニズムは分かっていないことが多く、現在の技術で正確な予測は難しい。

　24年は81回の予測情報を発表したが、このうち実際に発生したのは8回。「的中率」はおよそ1割にとどまった。

　24年は1年間で21回発生したが、このうち13回は予測情報を発表しておらず「見逃し」となった。山形県を中心とした7月の豪雨や、9月の能登豪雨といった日本海側での発生を予測できなかった。

　そこで気象庁は予測精度の向上をめざし、東シナ海や太平洋に加えて、今年からは日本海での観測を本格化させている。

　大雨が予想された場合、観測船が日本海にも向かい、水蒸気の量を分析している。上空の気圧や湿度の観測データと合わせて、発生の予測に生かしている。

　一方、夏は積乱雲が発達しやすく、線状降水帯が発生しなくても災害級の大雨が降ることがある。

　気象庁の「キキクル（危険度分布）」は、土砂災害や浸水の危険度が地図上に表示される。国土交通省の「川の防災情報」では、洪水予報や避難情報を知ることができる。【最上和喜】