赤ちゃんの超音波画像を見せながら説明する医師(イメージ) 日本産科婦人科学会は8日から、体外受精で得られた受精卵の染色体異常を調べる「着床前検査」の対象を拡大し、新たに「女性が高年齢の不妊症夫婦」を加えた。従来は体外受精で胚移植を繰り返しても妊娠に至らない不妊症や、流産や死産を繰り返す不育症に限っていた。目安は35歳以上。
着床前検査では、受精卵の細胞の一部を採取して染色体数を調べ、異常のない胚を選んで子宮に移植する。日産婦の三浦清徳・臨床倫理監理委員長は6日の記者会見で、「諸外国のデータやエビデンス、不妊症の患者会や会員向けのアンケート調査などを踏まえた」と説明した。