「寿司ナデナ寺」「よだれ醤油寺」──くら寿司での迷惑行為、Google マップへも波及か　店舗周辺の寺院名称が改ざん

　山形県内に存在する一軒の寺院の名称が、「Google マップ」上で何者かによって立て続けに書き換えられるという異常な事態が発生した。この異変の引き金となったのは、回転寿司チェーンを展開するくら寿司が10月14日に発表した一件のニュースリリースと思われる。

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　その内容は、同社の山形南館店で発生した迷惑行為の実行者を特定し、法的措置へ向けて準備を進めているというもの。報道直後からSNSを中心に大きな注目を集め、瞬く間に「炎上」状態へと発展した。社会の関心を集めたこの出来事は、単なる一個人の迷惑行為にとどまらず、インターネットの負のスパイラルを浮き彫りにする複雑な問題となっている。

●発端は回転寿司店での迷惑行為

　問題の発端となったのは、ある女性客によって撮影され、SNS上に投稿された一本の短尺動画だった。その映像には、回転レーン上を流れてくる寿司の皿に載った商品に対し、女性客が自身の指で直接触れる様子や、テーブルに常備されているしょうゆ差しの注ぎ口を直接口に含んでなめるという、衛生観念を著しく欠いた衝撃的な行為が記録されていた。この動画は瞬く間に拡散され、多くの人々の目に触れることとなった。

　事態を重く見た運営元のくら寿司は、動画が投稿された直後から迅速な対応に乗り出した。当該店舗である山形南館店では、衛生上の懸念からしょうゆ差しや湯呑みといったテーブル備品を顧客が入れ替わる都度、交換して消毒作業を行う厳格な措置を講じている。

　この迷惑行為は、企業に対して直接的な経済的損失を与えただけでなく、他の多くの顧客に対して深刻な不信感と不安感を抱かせるものだった。食品を扱う企業にとって、ブランドイメージの毀損（きそん）は計り知れない打撃であり、信頼を回復するためには多大な時間と労力を要することになる。

　問題となった迷惑行為は2023年にもくら寿司の別の店舗で確認されており、回転寿司チェーン各社を悩ませている。

●SNSで加速する個人特定と「ネットリンチ」の危険性

　また、SNSなどでは「迷惑行為に及んだ人物が一体何者であるのか」を特定しようとする動きが急速に活発化した。その結果、本人の氏名や住所、通学先とされる学校名といった極めてプライベートな情報が次々と暴かれ、インターネット空間に無責任に晒される事態へと発展した。

　このような行為は、対象者のプライバシー権を著しく侵害するものであり、名誉毀損罪に問われる可能性も否定できない。さらに深刻なのは、特定された情報が必ずしも正確であるとは限らないという点だ。万が一、誤った情報に基づいて無関係の第三者が犯人であるかのように扱われた場合、その人物が被る精神的苦痛や社会的信用の失墜は甚大であり、取り返しのつかない事態を招きかねない。

　とある学校関係者は、報道内容を把握しているような口ぶりだったが、「取材の依頼をいただいても、何もお答えできない」と固く口を閉ざした。これは、学校側がコメントを出すことによって、意図せずして個人情報の特定を助長してしまうリスクを危惧したための、当然の対応といえるだろう。

●Google マップで寺院の名称を改ざんする動きも

　この一連の騒動は、被害企業と迷惑行為の実行者という当事者間だけの問題にとどまらなかった。それは、Google マップ上における寺院の名称改ざんという前代未聞の出来事だ。

　何者かが、山形県内の寺院の名称を、迷惑行為の内容をやゆするような悪質な名称に書き換えたのだ。その名称は「寿司ナデナ寺」に始まり、「よだれ醤油寺」になるなど、元の寺院の尊厳を著しく冒涜する、ふざけきったものへと次々に変更された。なぜこの寺院が標的とされたのか、その経緯は不明だが、単に犯人とされる人物の居住地域に近いというだけの理由であった可能性もある。

　この名称改ざんに対し、SNS上では「Google マップ上で名前が変わっているのがエグい」「それほどのことをしたのだから自業自得だ」といった、改ざん行為を容認、あるいは正当化するかのようなコメントも散見された。しかし、寺院の名誉を傷つける行為であり、場合によっては偽計業務妨害罪などの犯罪に該当しうる重大な問題といえる。

●Google マップでの寺院名称改ざんは禁止された行為

　Google マップのような、ユーザーが情報の編集に参加できるプラットフォームは、その利便性の高さの一方で、悪意ある利用者による情報の改ざんというリスクを常に内包している。Google自身もこの問題を深刻に受け止めており、その利用規約において禁止行為を明確に定めている。今回の名称改ざんは、規約で禁止されている「不適切なコンテンツ」や「改変、悪ふざけ」に明確に該当する。

　Googleはポリシーの中で「虚偽の情報、不正確な情報、または欺瞞的な情報は、個人、企業、社会に大きな危害を及ぼす可能性があります。そのため、誤った情報の投稿は許可されません」と断言している。さらに、規約に違反する行為に対しては厳しい措置を講じることも明記している。

　「Google マップのユーザーによるプラットフォーム内外での行動が Google の他のユーザー、コミュニティ、従業員、エコシステムに損害を与える場合、Google はアカウントの権限の一時停止からアカウントの停止まで、さまざまな措置を講じることがあります」としており、悪質なユーザーに対してはサービスの利用停止という最も重い処分を下す可能性も示唆している。

　問題のあるコンテンツやアカウントの審査においては、投稿されたコンテンツそのものだけでなく、アカウント情報や過去の行動履歴、悪質な行為の常習性など、多角的な情報が考慮されるという。

●今回の問題はネット時代によくありがちな事例

　現代は、通信やカメラなど多くの機能を備えたスマートフォンだけで、誰もが気軽に情報を発信できる時代だ。日常の出来事をSNSに投稿したり、ニュース記事に自分の意見をコメントしたり、あるいは地図情報の誤りを修正したりと、インターネット上での表現活動はごく身近なものとなった。しかし、その手軽さゆえに、自らの行動がもたらす結果について深く考えることなく、安易な言動に走ってしまう危険性が常に付きまとう。今回の問題は、ネット時代によくありがちな典型例といえるだろう。