歯の健康、寿命と関連＝高齢者調査、要介護リスクも―大阪公立・東京科学大など

　高齢者の口腔（こうくう）状態が、死亡率や要介護リスクに関係するとの研究結果が、大阪公立大などと東京科学大の調査で５日までに示された。かむ・飲み込むといった口の機能低下は栄養状態や体力の維持に関わる重要な要因で、定期的な歯科検診や早期治療が健康寿命を延ばす鍵となりそうだ。

　大阪公立大などの研究グループは、大阪府の７５歳以上の高齢者約１９万人が２０１８〜２０年度に受けた検診データを解析し、歯の状態と死亡率の関係を調査。健康な歯や治療済みの歯が多いほど死亡率は低く、虫歯など未治療のものが残っている人は高い傾向があった。

　虫歯はかむ機能の低下や慢性的な炎症につながりやすく、全身の健康状態に影響する可能性があるという。歯が全くない人は、２１本以上残っている人と比べ、死亡リスクが約１．７倍高かった。

　一方、東京科学大の研究グループは、全国の高齢者約１万１千人を６年間追跡し、口の機能が衰える「オーラルフレイル」と健康寿命の関係を分析。オーラルフレイルの人はそうでない人と比べ、６５歳時点の健康寿命が約１．４〜１．５年短く、要介護になるリスクが１．２３倍、死亡リスクも１．３４倍に高まることが分かった。一方、定期的に歯科検診を受診している人は、健康寿命が約１年長くなる傾向も確認された。

　オーラルフレイルは、「歯が少ない」「かみにくい」「口が渇く」などの症状の有無から判断される。口の状態が衰えると、食事量の減少や外出機会の低下などにつながることが知られており、今回の研究も健康状態との関連が示された。

　東京科学大の研究グループの相田潤教授は「歯が痛くなくても、かみにくさから食事内容や量が偏り、栄養不足や体重減少につながることがある。定期検診で予防や早期治療につなげてほしい」と話している。