「これまで通り」は限界　企業の4割が採用未充足の現実

　マイナビは、全国の採用担当者を対象に実施した「企業人材ニーズ調査 2025年版」の結果を発表した。2025年の人材採用状況について「これまで通りの採用にはそろそろ限界が来る」と回答した企業は33.8％、「これまで通りの採用には既に限界が来ている」は10.5％となり、採用活動に対する企業の危機感が浮き彫りとなった。

【画像】あなたの会社における人材採用の現状（2025年の状況）として最も近いものはどれか

●医療・福祉などで採用難が顕著　小規模企業ほど厳しく

　業種別にみると、「医療・福祉」や「生活関連サービス（クリーニング、理美容、娯楽施設など）」で、特に採用が難しくなりつつあることが分かった。企業規模別では、規模が小さい企業ほど、これまで通りの採用が難しい傾向がみられた。

●「新卒」「若手」が不足　専門人材や即戦力へのニーズも

　これまで通りの採用が難しい人材については、「新卒」「若手」との回答が多く、若年層へのニーズの高さが改めて示された。「IT・技術者」「看護・介護」といった専門性を備えた人材や、「即戦力」「経験者」など実務経験を重視する声も挙がっている。

●採用未充足は4割前後　中途採用が最も高水準

　2025年の採用計画において「採用数を確保できていない」と回答した割合は、「新卒採用担当者」で40.6％、「中途採用担当者」で44.6％、「アルバイト採用担当者」で37.3％だった。

　中途採用が最も高い水準となったものの、いずれの雇用形態でも約4割が「採用未充足」の状況にあることが分かる。

　前年比でみると「採用数を確保できていない」割合は「新卒採用担当者」が2.3ポイント増、「中途採用担当者」が2.1ポイント増と微増した一方で「アルバイト採用担当者」は0.9ポイント減少した。

●AIの業務代替で人員削減は起こるのか

　近年のAIによる業務代替の影響について、自社で雇用している従業員の人員削減の可能性はあるのか。「既に人員削減への影響が出ている」と回答した企業は12.3％だった。「現時点では影響は出ていないが、今後は影響がありそう」は22.9％、「現時点では影響は出ていないが、今後は分からない」は34.2％だった。

　一方で「人員削減への影響はないだろう」と回答した割合は30.7％だった。特に「宿泊業・飲食店」「教育」「医療・福祉」「建設業」では「影響はない」との回答が比較的多かった。

●大企業ほどAIの影響が顕在化

　企業規模別にみると、規模が大きい企業ほど、AIによる業務代替の影響が出ている傾向がみられた。大企業を中心にAI導入が進み、業務代替が先行している実態がうかがえる。

　マイナビキャリアリサーチラボの宮本祥太研究員は「今後、人口減少が進み労働力が限られる中で、企業は人が担うべき仕事を見極めつつ、技術を適切に取り入れる姿勢が求められる。また、雇用形態や属性を限定せず、多様な人材に目を向けることも重要だ。働く個人にとっても、社会の変化に対応した新たなスキルを身に付ける視点が必要になる」と話している。

　本調査は、人材採用に関して「採用実施」「手法選定」「雇用決定」のいずれかに決裁権を持つ採用担当者を対象に、インターネットで実施した。調査期間は2025年12月5〜9日で、有効回答数は2101人（上場企業602人、非上場企業1499人）だった。