診療科の偏在も課題＝美容医療が急増、外科は減

　医師数の偏りは地域だけでなく診療科間でも生じている。ワーク・ライフ・バランスを重視する若手を中心に、美容医療に従事する医師が急増する一方、外科などは減少傾向が続いている。

　厚生労働省によると、美容外科に従事する医師は２０１２年には４４４人だったが、２２年には１２４７人と２．８倍に増加。２０〜３０代が約半数を占める。一方、外科は同じ期間に２万８０５５人から２万７６３４人へと微減した。

　美容外科の診療所も急増している。同省によると、２３年１０月時点で美容外科を掲げる診療所数は２０１６施設で、２０年１０月時点の１４０４施設から約４割増えた。増加率は４３診療科目の中で最も高かった。一方、小児科は１０２０施設（５．４％）、外科は６３２施設（５．１％）減った。

　背景には、最近の若手がワーク・ライフ・バランスを重視し、激務を避ける傾向がある。美容医療を手掛けるクリニックは１年目から年収２０００万円を得られるケースもある。美容医療は残業も少ないとされる。厚労省の若手医師への調査では、外科を選択しなかった理由として「ワーク・ライフ・バランスの確保が困難」とした割合が最も高かった。

　厚労省は対策として、保険診療を扱う医療機関を開業する際、３年以上の保険診療経験があることを要件とするルールを作る。ただ、美容診療のみを扱う病院は対象ではないため、効果は不透明だ。厚労省は、必要とされる分野が若手医師から選ばれるための環境づくりなど、処遇改善に向けた支援も検討する。