自宅の地盤強度が一目でわかるWebサービス

阪神淡路大震災から間もなく21年。東日本大震災からは3月で丸5年になる。「南海トラフ地震」など、その可能性がしきりに指摘されている地震もあり、「いざという時」について改めて気を引き締めたいところだ。

　ところで、世界でも類を見ないほど度重なる地震に襲われ、自然災害が多い日本だけに、これらの被害を最小にとどめるための新しい技術やサービスの開発は活発に行なわれている。例えば、中央開発株式会社は1946年に創業した地盤調査のパイオニア企業であり、実に70年にも及ぶ地盤調査データと技術の蓄積を誇る。同社はこれらの蓄積を、日本各地のボーリングデータを閲覧できるデータベース『地盤情報ナビ』として無料提供している。自社による調査結果に国や自治体の公開データを加えることで、自分の家や職場のある土地がどの程度地震に強いのか、また液状化の履歴や浸水の可能性を知ることができる（要会員登録）。今後のバージョンアップでSNSとの連動やスマートフォンからのアクセスも可能になる予定とあって、個人・法人に関わらず、地震や水害の備えとして参考にしておきたい。

　そして、日本で地震と並んで脅威なのが「ゲリラ豪雨」や「大型台風」などによる水害だ。これについても同社は技術開発に乗り出している。
　『観測王』という双方向遠隔自動監視システムがそれだ。かつて、例えば台風などで河川が増水した場合、状況を把握するためには担当者が１、２時間に一度は現地に足を運ぶ必要があり、手間と危険が伴った。しかし、このシステムによって、現在では事務所にいながら、現地の状況をモニタリングできるようになり、行政側は迅速で的確な対処が可能になっている。
　この『観測王』は、地滑りやがけ崩れ、落石といった「斜面災害」を感知する『感太郎』というセンサーを組み込むことでさらなる効果を発揮。国内外の自然災害の被害を最小限に食い止める役割を果たしている。

　いつどこに災害がくるのかを完全に予知することは今の技術では難しい。だからこそ、災害の規模と状況をいかにリアルタイムで把握し、対処するかが被害を食い止めるために、より詳細なハザードマップの作成やより精度の高い地盤調査などが重要になってくる。
　『土と水の探究者たち　地盤調査、災害調査で生活の土台を支える』（瀬古一郎／著、『土と水の探究者たち』出版委員会／編、ダイヤモンド社／刊）では、こうした災害対策や、治水事業、海洋開発など、土と水に関わるすべてについて、独自の技術力を駆使して貢献する中央開発株式会社の取り組みと歴史が紹介されている。
　日々の生活の安全は決して当たり前のことではなく、人々が安全な毎日を過ごせるための技術やアイデアを提供する裏方がいてはじめて実現する。本書は日常の裏の絶え間ない努力について気付かせてくれるはずだ。
（新刊JP編集部）