松居一代報道が過熱から一転トーンダウンの裏にホリプロの圧力！ テレビ局に口止め工作、週刊誌に遺書をリーク...

　英語版動画をYouTubeで"世界配信"するなど、松居一代の夫・船越英一郎に対する告発が止まらない。

　だが一方で、こうした松居のSNS発信をネタにして、盛んに取り上げてきたワイドショーや情報番組に異変が起こっているのをご存知だろうか。当初、松居がアップした動画をそのまま流用する形で、このネタを長時間放送、垂れ流していた各テレビ局だったが、その1週間ほど後には、動画がイラストや静止画に変わり、今週に入ってからは、松居に関するネタ自体を扱うことが極端に少なくなっているのだ。もちろん24、25日に行われた国会の閉会中審査の影響はあるだろう。しかし騒動勃以降、インパクト抜群の松居ネタはワイドショーにとって高視聴率が取れる"おいいしいネタ"であり、さらに現在でも松居が次々と新たな発信を続けていることを考えると、そのトーンダウンはあまりにも不自然だ。

　こうした松居報道の変化の背後には船越の所属事務所であるホリプロのさまざまな"圧力"があった。そのひとつが21日、ホリプロが松居に対し名誉毀損や業務妨害などで提訴する方針を明らかにしたことだ。

　確かに松居が動画などで行っている一連の船越に対する暴露は、「バイアグラ」「セックス」を連呼するなど、センセーショナルだし、船越の病歴や「かつら使用」を明かすなどプライバシーにも踏み込んだものだった。そうした夫婦間の秘め事を暴露するのはある意味下品だし、決してほめられた話ではない。

　しかし、だからといって当事者である船越ではなく、その所属事務所が、不貞を疑った妻との夫婦間の争いに乗り出し、法的処置をとるなどというのはいかがなものか。

　そもそも、ホリプロは船越の売り出しや営業に関し、これまでさんざん松居の存在を利用してきた。あるときはおしどり夫婦として、ときには妻に頭の上がらないやさしき恐妻家として、また松居の連れ子の良き父親として、松居とその私生活を巧妙に利用する形で船越を売り込んできた。松居のお騒がせ体質を十分に熟知した上で、それを所属タレントのイメージアップ、売り込みに使ってきたのだ。それが、夫婦関係が破綻し、妻が夫の不貞を世間に訴えると、一転、法的処置をとるというのは身勝手すぎないか。

　さらに問題なのは、これまでホリプロが松居に対して行った圧力はそれだけではなかったことだ。

　今回の提訴に至る以前から、ホリプロはさまざまな"圧力"で松居の口を封じようと画策、また騒動を伝える報道に対しても"圧力"をかけていた。

　たとえば、今回の件をめぐり松居はこれまで14本の動画をアップしたが、そのうちの3本はすでに削除されている。これに関し、動画のリンク先などが記された松居のブログ記事数本も削除されているが、「アメーバーブログ」運営元のサイバーエージェントは、複数のメディアからの問い合わせに、"ホリプロからの要請"があったことを認めている。

　また、松居の独占手記を掲載した「週刊新潮」（新潮社）7月27日号には、ホリプロによる松居報道への露骨な圧力のやり口が暴露されている。それが、ホリプロが7月9日に一部のテレビ局に送ったとされる文書の存在だ。そこにはテレビの松居報道に対し、こんな"要求"が行われていたという。

〈（松居が配信した）これらの動画やブログ等を公開する行為は、船越氏の人格権、すなわちみだりにその名誉を害されない権利や私生活を公開されない権利を侵害する違法な行為であることが明らかです。（中略）つきましては、今後動画及び動画中でなされている松居氏の発言、ブログ等の記載等を取り上げ、一方的な報道をされることは避けて頂きたく、その旨通知する次第です〉

　こう記された文書だが、ご丁寧にも〈私どもが皆さんにFAXしたことは放送なさらず、また、この表紙も含めて文書を撮影、放送することはなさらず、宜しくお願いします〉と口止め工作まで行っていたという。

　ホリプロといえば、石原さとみ、綾瀬はるか、藤原竜也、松山ケンイチ、吉田鋼太郎、和田アキ子など、数多くの有力・人気タレントを擁する大手老舗事務所。「週刊新潮」も、このFAXがテレビ局に対する「圧力文書」だったとして、その翌日と翌々日はフジテレビやTBSの情報番組では松居ネタが扱われなかったと指摘している。

　あからさまとも言えるマスコミへの圧力、警告だが、それにしても、情けないのはマスコミだ。ワイドショーを始めとするほとんどのマスコミはこの恫喝文書の存在を報じないどころか、これまでさんざん松居の動画を嘲りながら紹介し、視聴率稼ぎに利用したにもかかわらず、松居が繰り返し訴えるホリプロの圧力に関して、その一切に触れることはなかった。しかも、松居が訴えるハワイ在住の女性や脚本家・大宮エリー氏との不倫という船越にとって都合の悪い情報を、"松居の妄想"としてまともに検証さえしない。だが、こうしたホリプロの圧力をみれば、松居の訴える数々は、決して妄想として片づけられるものではないことは、もうお分かりだろう。

　それどころか、マスコミはホリプロとタッグを組む形で松居バッシングを繰り広げてさえいる。これも「週刊新潮」で松居自身が暴露しているが、ホリプロ幹部が「女性セブン」（小学館）に情報を漏らし、船越にしか話していなかった"新車ポルシェのお祓い"を「女性セブン」に盗撮されるなどしたという。

　これも松居の妄想として一蹴されるものではない。実際、「セブン」は船越による離婚調停の事実をスクープするだけでなく、ホリプロが提訴を発表する前に、いち早く松居の行為を"偽計業務妨害""名誉毀損に当たる"と指摘、また 20日発売号では船越サイドしか入手しえないはずの"松居の遺書"を全文掲載している。

　あらゆる手段を使って相手を黙らせようとする大手事務所の体質は相変わらずだが、今回のホリプロのナーバスとも言える異様な対応は、松居が訴えるホリプロの"闇"や"圧力"が真実であり、是が非でも封じなければならないことという証左でもある。

　しかし、今回の相手は一筋縄ではいかないコントロール不能とさえ言われる松居だ。実際、松居は法的処置の報道を受け、22日のブログに「元気100倍で出廷する」「（船越には）弱っている体にムチ打って、何とか裁判所に来てもらいたいものだね」と、船越・ホリプロに対し真っ向から法廷闘争を行う意思を表明している。さらに投資で築いた20億とも50億とも言われる資金力もあり、大手芸能プロのいやがらせ訴訟に十分対抗しうる経済力もある。そんな松居が、今後どんな逆襲に転じるのか。

　当初は、船越に同情的だったが、ホリプロのこの強権的な姿勢を見ていると、つい松居を応援したくなってしまうのである。

（林グンマ）