百貨店売上高2年ぶりにマイナス、好調の化粧品売場を拡充する動きも

　日本百貨店協会が、全国百貨店の2018年1月から12月までの合計売上高を発表し、既存店ベースでは5兆8,870億円（前年比0.8％減）と2年ぶりにマイナスに転じた。インバウンドは引き続き好調で、購買客数は28.6％増の約524万人、売上高は25.8％増（2年連続増）の3,396億円でともに過去最高を記録した。

　商品別の売上高では、全体の約30%を占める衣料品が1兆7,725億円（同3.1％減）で、紳士服が3,859億円（同2.8%減）、婦人服が1兆1,318億円（同2.8%減）、子ども服が1,355億円（同3.9%減）とすべてマイナスという結果になった。一方で、化粧品は9.5％増の5,604億円に達した。
　近年百貨店では婦人服売場を縮小し、インバウンドの売上が好調な化粧品売場を拡充する動きがある。京王百貨店新宿店が昨年2月に婦人服売場を訪日外国人客向けの化粧品売場に転換したほか、阪急うめだ本店やそごう横浜店、日本橋高島屋S.C.本館などが化粧品売場の増床オープンや改装を実施。今春には大丸神戸店が化粧品売場の面積を約20%拡張する予定だ。