グループの業績は、2019年度の連結売上高が1,389億円の見込みで、2020年度の目標は前年比101.4%の1,409億円。粗利率5.4%の良化を目指すほか、営業利益は前年度比50億円の拡大を図る。
今年度の国内SPA事業では、AIを活用した在庫最適化により、昨年17%(約430億円)削減した仕入高をさらに2%(約35億円)削減する計画だ。在庫最適化の次なる一手として、今年度はMD構成を季節軸から気温軸に変更する。その背景について石川社長は「アパレル業界ではよく『暖冬だったから売れなかった』と言い訳するが、何十年同じことを言っているのだろうかと。春夏秋冬に梅春と晩夏を加えた6回のMDが常識だったが大改革する」と説明。気象庁のデータなどを学習させたAIの需要予測と共に、−3度から36度までの気温3度ごとの14回に分けて商品を企画し、気温に合わせて適切な時期に商品を投入することで、余剰在庫の削減やセール期間の縮小を図るという。
また、国内の実店舗においては「アメリカン ホリック(AMERICAN HOLIC)」「サマンサ モスモス(Samansa Mos2)「メゾン ド フルール(Maison de FLEUR)」をはじめ、計113店舗を新規出店する。
このほか、ECモール「ストライプデパートメント」で昨年提供を開始した百貨店向け新サービス「ダース(DaaS=Department EC as a Service)」に注力。2020年上期に新たに5社との提携が決定している。また、「2020」のロゴをあしらったアイテムの発売や、「ホテル コエ トーキョー(hotel koe tokyo)」でのイベントを多数計画するなど、オリンピックイヤーならではの様々な取り組みを打ち出す予定だ。