映画界のジェンダーギャップ、興収10億円以上の女性監督の割合は0%

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2022年07月05日 18:02  ORICON NEWS

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写真『2022年夏 映画界のジェンダーギャップ&労働環境の調査報告』の模様 (C)ORICON NewS inc.
『2022年夏 映画界のジェンダーギャップ&労働環境の調査報告』の模様 (C)ORICON NewS inc.
 一般社団法人Japanese Film Project(以下、JFP)は5日、都内で『2022年夏 映画界のジェンダーギャップ&労働環境の調査報告』の会見を開き、代表理事の歌川達人氏と、理事の近藤香南子氏が出席した。

【写真】業界内の動きの鈍さに問題提起した歌川達人氏

 JFPは、日本映画業界の「ジェンダーギャップ・労働環境・若手人材不足」を検証し、課題解決のための調査・提言を行う団体。2021年に任意団体として設立され、今年2月に一般社団法人化された。

両氏は、「(映画製作者連盟が発表している)2021年の興行収入10億円以上の映画(16本※実写映画が対象)における監督のジェンダー比率において、女性監督は0%」「日本製作者連盟(東宝・松竹・東映・角川の大手4社)製作・配給作品(※実写映画が対象)に関わった女性監督は2019年が3人、20年が2人、21年が0人、22年が4人」「過去4年間の女性監督比率は20人に1人(181:9)」などの調査結果を報告。

「興行収入が大きく見込まれる予算の大きい作品を女性監督が手がけるチャンス自体が極めて少ない、というのは明らか。しかも、声をあげ始めたここ2、3年でなかなかその変化が見られない」「何も変わっていない」と、業界内の動きの鈍さも問題であると訴えた。

一方で、世界的に映画業界の環境改善が声高に叫ばれる中、日本でも数多くの問題について、同団体をはじめ、是枝裕和監督らが「Action4Cinema / 日本版CNC(読み:セーエヌセー)設立を求める会」を立ち上げるなど、業界内でも変わろうとする動きがないわけではない。歌川氏は「継続的に調査して、映画界の課題解決のために活動していきたい」と話していた。

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  • 第七芸術ともよばれる映画。性別よりも才能の世界では?
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