オール巨人、騒動続き都知事選に激怒「むちゃくちゃ」 ゆうちゃみはあきれかえる

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2024年06月29日 14:15  日刊スポーツ

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日刊スポーツ

オール巨人(2024年6月撮影)

漫才師オール巨人(72)、モデルでタレントゆうちゃみ(22)が29日、東野幸治が進行するABCテレビ「教えて!ニュースライブ 正義のミカタ」に生出演。騒動が相次ぐ東京都知事選(7月7日投開票)をめぐり、激怒し、あきれた。


番組冒頭、「選挙ポスター 公職選挙法は限界!?」などのテロップで、都知事選の話題に触れ、巨人は「もう、ひどすぎますよ。コンプライアンスどうのこうの言うてる場合ちゃうと思いますよ。もうモラルもないし。あの政見放送、見ましたか。ちょこちょこ見てますけどね、ひどすぎますよ。あんなん公共放送で放送したらあかんよ、NHKで。もうむちゃくちゃ」と一気にまくし立てた。


都知事選ポスターをめぐって、候補者以外の人物や動物の写真、全裸に近い女性の写真も掲示されており、現在は東京に住むタレントほんこんも「(衆院選東京15区補欠選挙時の)つばさの党で学習しようよ。性善説なんか、もう通用せえへんねんから」と続いた。


京大大学院教授で元内閣参与の藤井聡氏も、公職選挙法改正の動きに「完璧な法律はない。各大学に法学部があるのは、法律の運用の仕方を研究している。公職選挙法の見直しなんかしなくても、運用を見直せばいい。常識でアウトですよ、こんなもの。普通の国だったら、絶対アウトですよ。こんなもの許してる日本国が恥ずかしいっ!」。


オープニングから出演者の怒りが噴出する中、元大蔵省官僚で、経済学者の高橋洋一氏は、供託金の見直し案なども出ていることから、海外の例をあげて説明。「G7で供託金(制度)は日本とイギリスだけ。他の国は、有権者の多数、一定数の推薦がないと立候補できない制度。日本も一定数、署名を集めてこいと、これを課せばいいだけ。今の供託金は、選挙をビジネスにしている人からみれば、いくら積んでもハードルにならない」と指摘した。


意見のやりとりを受けて、ゆうちゃみは「いや、でも、関係ないことをポスターにはったりとか、意味わからん裸の写真とか、なんでこんなことする大人がいるのか、不思議です」と素朴な疑問を口にした。


WEST.中間淳太(36)も「単純にモラルがないだけ。多様性の時代かもしれないけど、そうじゃない。モラルは守らないといけないですよね」と、ゆうちゃみに続き、あきれるばかりだった。

このニュースに関するつぶやき

  • 確かに酷いもんだよね。呆れ返ってしまうよ。謝ってポスターを剥がせば済むっていう態度でしょ。立花も何かの役に立っているとは思うけど、酷いことも散々やっているからね。肯定出来ないね。
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