環境省の集計によると、9月25日までに全国で発表された「熱中症警戒アラート」は1722回と本格運用が始まった2021年の約2.8倍となっていることが分かった。21年は10月下旬までで613回だった。
熱中症警戒アラートは、日本全国を58の地域に分け、熱中症リスクが高いと予想される日の前日午後5時と当日朝5時に発表される。その発表履歴によると、今年は4月25日の運用開始から9月25日までの5カ月間に、58地域の合計で1722回も発表されていた。
23年は10月下旬までに1232回、22年は889回、21年は613回だった。今年は例年に比べ、熱中症リスクの高い日と地域が多かったことが分かる。
熱中症警戒アラートは、環境省が発表している気温、湿度、輻射熱（日差しなど）から算出した「暑さ指数」（WBGT：Wet Bulb Globe Temperature）が33を超えた地域に対し、警戒を呼びかけるために発表している。WBGTが31を超えると生活活動の全てで熱中症になる可能性があり、「外出はなるべく避け、涼しい室内に移動する」ことが推奨されている。
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