社会生活で求められる技能(成人力)を測るため、経済協力開発機構(OECD)が31カ国・地域の16〜65歳を対象に実施した国際成人力調査(PIAAC)の結果が10日、公表された。日本は「読解力」「数的思考力」「状況の変化に応じた問題解決能力(APS)」の3分野でいずれも2位以内となった。
同調査は2011年に初めて行われて以来、2回目の実施で、文部科学省は「前回に引き続き健闘しており、良い結果だった」との認識を示した。
日本での調査は22年9月から23年4月、無作為に抽出した1万3500人を対象に行われ、5165人から回答を得た。分野ごとに得点(0〜500点)と、習熟度レベル(得点を5〜6段階でスケール化)で評価した。
日本は、今回の調査で初めて測定されたAPSの平均得点が276点で、フィンランドと並び1位相当だった。読解力(289点)と数的思考力(291点)は、1位だった前回から順位を落とし、いずれも2位だったが、3分野すべてで、低い習熟度を示す「レベル1」以下の割合が参加国中で最も少なかった。