南海トラフ地震を想定、自衛隊などが大規模訓練　官民の連携強化

　南海トラフ巨大地震の発生に備えて、陸上自衛隊は13日、孤立地域での被災者の救助や救援物資の輸送などをする大規模訓練を徳島県海陽町で始めた。陸自や海自、空自、米軍などの隊員ら計約1万1000人のほか、兵庫県など2府15県の職員、電力、通信会社などの社員らも参加して、官民の連携強化を図る。

　17日までの5日間に、高知県東洋町などでも実施。大阪市の舞洲（まいしま）では、4月に開幕する2025年大阪・関西万博の期間中に地震が発生した場合を想定して、手順を確認する。

　訓練は、紀伊半島沖でマグニチュード（M）9の地震が発生し、東海地方で甚大な被害が起こり、近畿地方南部や四国地方で孤立地域が発生したという想定で実施された。

　24年元日の能登半島地震では、集落の孤立が相次いだ。このため、訓練では被災地に関する情報の収集や共有、あらゆる輸送手段を使って被災地に入ることに重点を置き、関係機関が連携を深めることを目指す。

　初日となる13日午前は、海陽町の大里松原海岸で救援物資の海上輸送訓練があった。沖に停泊する海自の輸送艦「くにさき」から、飲料水を積んだ陸自の水陸両用強襲輸送車5両が海をわたり、「ブーン」と音を立てながら砂浜に上陸。乗っていた隊員が車両のハッチを開け、砂浜で待機する別の隊員に「救援物資」と書かれた箱を一つずつ手渡していた。

　午後には高知県東洋町の生見海岸でも、救援物資の海上輸送訓練が実施された。能登半島地震でも孤立集落へ救援車両を運ぶために出動したエアクッション艇「LCAC」2隻が「ゴー」という爆音を上げ、水しぶきや砂煙を吹き上げながら上陸した。パワーショベルなどの重機や衛星通信車を荷台に載せて運搬した。【砂押健太】