フジテレビと第三者委員会による調査報告書により、広く知られるところとなった中居正広氏(52)の女性トラブルの詳細。愚劣な行動の数々が判明し、波紋を広げ続けている。
第三者委員会は、女性Aが中居氏によって性暴力による被害を受けたものと認定。トラブルがあったのは、‘23年6月2日のことだ。
「当初この件は内密に扱われ、世間に知られることはありませんでした。むしろその頃、専ら話題になっていたのは“ジャニーズ問題”ではないでしょうか」(スポーツ紙記者)
23年3月、イギリスのBBCがジャニー喜多川氏(享年87)の性加害を題材とした長編ドキュメンタリーを放送したことをきっかけに表面化した問題。国内でも、「週刊文春」や「news23」などがこの問題を報じ、23年5月に藤島ジュリー景子社長(当時)が公式ホームページで謝罪動画を公開した。
「中居氏にとって古巣であるジャニーズ事務所(当時)が性加害問題で批判を浴びているまさにそのさなか、女性Aに対して性暴力を働いていたということになります。ジャニーズ問題が世間を騒がせている事態を見ていながら、自らを律することはできなかったのでしょうか」(前出・スポーツ紙記者)
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同年9月、ジャニーズ事務所は記者会見を開きジャニー氏の性加害を認め謝罪。10月に再度行った会見では、被害者への補償業務が完了し次第、事務所を廃業し、タレントのマネジメントのために新会社を立ち上げることを発表した。
「この頃、同事務所のタレントたちは広告契約を解除されるなど問題の煽りを受け、なかには事務所からの独立を決めた人も。新会社・STARTO ENTERTAINMENTには福田淳氏を社長として迎えるなど再建の道を模索していましたが、多くのタレントが不透明な先行きに不安を抱いたことでしょう」(前出・スポーツ紙記者)
いっぽうその頃、中居氏は――。
‘23年10月下旬、女性AはInstagramに入院時の写真を投稿。これを受けて中居氏はフジテレビ内の対応状況の確認を同社社員のB氏に求めていたと第三者委員会の報告書に記されている。
さらに同年11月にはB氏にショートメールで「緊急です。先方弁護士から、こちらの弁護士に訴え書が来ました」と、弁護士を紹介してほしいと依頼。実際にB氏から紹介された弁護士と対面して代理人への就任を依頼するなどしていたという。
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ジャニーズ問題をめぐっては、現役の所属タレント・城島茂(54)が『週刊ニュースリーダー』(テレビ朝日系)で「(ジャニー氏には)いろいろなものをいただきましたが、こんな負の遺産をどうしてくれるんだという思い」、櫻井翔(43)が『news zero』(日本テレビ系)で「焦りの中にいるというか“遅いな”とか、後手後手だなというふうに感じていました」と率直な思いを吐露。
おりも政夫(71・元フォーリーブス)が《性加害は許されないことだし、被害に遭ったことを話されている方々のケアはとても大事》(「ENCOUNT」23年5月20日)、田原俊彦(64)が《自分の育った事務所からジャニーズという名前がなくなったのは、残念でもあります》(「産経新聞」24年4月2日)と語るなど、当時すでに退所していても思いを語る人もいた。
「しかし中居氏は、ジャニーズ事務所の一連の問題に言及することはなく、MCを務めていたニュース報道番組『中居正広のキャスターな会』(テレビ朝日系)でも一度も取り上げることはありませんでした。それどころか、実際には自身の性暴力の事後処理に追われていたとは――。古巣に向き合う余裕などなかったのかもしれません」(前出・スポーツ紙記者)
ジャニー氏の性加害問題に直面し、不安定な立場に置かれた“ジャニーズ”タレントたち。本来中居氏にとっても決して他人事ではなかったはずだが――。
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