ｉＰＳ細胞、パーキンソン病に効果＝今年度中の承認目指す―京大病院など

　京都大の付属病院とｉＰＳ細胞研究所は１７日、人工多能性幹細胞（ｉＰＳ細胞）から作製した神経細胞をパーキンソン病患者に移植する臨床試験（治験）で、６人中４人の症状が改善したと発表した。神経細胞を供給した製薬会社「住友ファーマ」（大阪市）が一定の条件や期限を定めた再生医療製品の承認を申請する予定で、早ければ今年度中の承認を目指している。論文は英科学誌ネイチャーに掲載された。

　パーキンソン病は脳内の神経伝達物質「ドーパミン」を生み出す神経細胞が減少し、運動機能に障害が生じる病気。国内に約２９万人いるとされ、薬を使った対症療法はあるが根本的な治療法は開発されていない。

　京大病院などは２０１８〜２３年、５０〜６９歳の患者の男女計７人に対し、ｉＰＳ細胞から作製したドーパミン神経細胞５００万〜１０００万個を脳の中央部に移植。経過を２年間観察し、有効性や安全性を調べた。

　その結果、７人とも重篤な副作用は見られなかった。有効性を検証した６人では、いずれも移植後にドーパミン神経の活動が活発化し、脳内のドーパミン量が増加。うち４人で運動機能の改善が見られた。若く症状が軽い患者の方が改善効果が大きい傾向がみられるという。

　京都大ｉＰＳ細胞研究所の高橋淳教授は「患者で治療効果が示されたことは大きな成果だ。細胞移植による治療を一日でも早く、多くの患者に届けたい」と話している。