シトロエンの中核モデル『C3』が第4世代へと進化。装いも新たに『C3 HYBRID(シースリー ハイブリッド)』として登場 2017年の日本導入以来、累計1万台以上を販売し、シトロエンブランドのトップセールスモデルとして多くのユーザーに支持されてきたシトロエンの中核モデル『C3』が第4世代へと進化。新世代デザインコードと新色のボディカラーを採用し、装いも新たに『C3 HYBRID(シースリー・ハイブリッド)』として11月6日より販売が開始されている。
印象的なフロントフェイスやサイドのエアバンプに象徴されるユニークなデザインや、ボディとルーフの配色が楽しめる多彩なカラー展開に加え、快適な乗り心地が高く評価されてきたシトロエンのBセグメントモデルが、クラスにおける最高水準の快適性を実現して登場した。
新デザインのブランドロゴバッジに象徴されるエクステリアは、従来のハッチバックスタイルから大きく進化した骨太のプロポーションを採用。全高は従来比+95mmとなり、前席ヘッドクリアランス(頭上スペース)やドライビングポジションの自由度が大幅に向上している。
象徴的な“ダブルシェブロン”から繋がる標準装備のLEDヘッドライトは、セグメントが3つに分割された特徴的なライトシグネチャーを備え、バンパー下部にはシトロエンらしいカジュアルなアクセントとして、カラークリップが左右に配された。
一方のリヤビューにも新世代シトロエンデザインを踏襲し、センターに配した最新ロゴと同調する“シェブロンライン”が、見る人の視線を3つのセグメントで構成されたコンビネーションランプへと誘う。
リヤドア後部にもカラークリップをアクセントとして配置し、Aピラーから、ルーフ、リヤスポイラー、そしてCピラー上部までつながる広大なツートーンルーフがモダンな印象を演出。ルーフレールには「CITROËN」の文字をあしらい、フランス車ならではの遊び心をちりばめた。
そしてインテリアでもシトロエンが誇る快適性が追求され、ダッシュボードには水平を基調とした、フラットでワイドなインストルメントパネルを配置し、運転者の視線移動を最小限に抑えて必要な情報を表示するなど、運転に集中できる設計に。
各ドアには、それぞれ異なるメッセージタグが縫い付けられ、乗るたびに発見がある仕掛けや、リヤウィンドウにはパリの街並みのシルエット、そしてグローブBOX内には1919年以来のシトロエンの代表モデルがデザインされるなど、ブランドの歴史と誇りを車内の至るところから感じることができる。
そして快適性を高めるブランド独自の武器も備わり、クラスを超えた座り心地を実現する肉厚なクッションとサポート性を誇るアドバンストコンフォートシートを採用し、サスペンションには往年の油圧式ハイドロリックを思わせる新世代のPHC(プログレッシブ・ハイドローリック・クッション)を装備した。
今回はベーシックモデルのPLUS(プラス)と、洗練された上質装備を備えたハイグレードモデルのMAX(マックス)の、2グレード展開となるが、そのいずれにもこのふたつの武器は標準となり、前車はダークグレーを基調としたファブリック、後車はライトグレーのファブリックと合成皮革(TEP)レザーを組み合わせた。
そして上級モデル『C4ハイブリッド』とハードウェアが共用されたパワートレインは、最新世代の1.2リッター直列3気筒ガソリンターボエンジンと、電動モーター内蔵6速デュアルクラッチ式トランスミッションを組み合わせる48Vマイルドハイブリッドシステムを搭載。
システム合計出力は110PSながら、出力15kW(20PS)の電動モーターによるアシストで、発進停止時の振動が抑制され、低速からの力強いトルクの立ち上がりと共にスムーズで心地よい加速を味わえる。
また走行状況によって約30km/hまで電気による走行が可能で、信号待ちの多い市街地走行では1時間あたり約50%はエンジンを使用しない状態となり、実用燃費を飛躍的に向上させる。これによりWLTCモード燃費22.3km/Lの優れた燃費性能を実現している。
ボディカラーには、地中海の陽光と洗練された都市の雰囲気を融合させた深みのあるブルーモンテカルロと、軽快で爽やかな印象を与える鮮やかなブライトブルーの新色2色に加え、定番カラーとして深みのあるパールレッドが特徴のルージュエリクシール、そしてシンプルながら洗練された印象を与える純白のブランバンキーズをラインアップ。
装備充実の“MAX”グレードではステアリングヒーター、フロントシートヒーター、スマートフォンワイヤレスチャージャー、自動防眩式ルームミラーなど、実用性の高い機能が標準装備され、価格は339万〜364万円(税込)となっている。
●シトロエン公式サイト:https://www.citroen.jp/models/c3.html
[オートスポーツweb 2025年11月13日]