匿名のはずのSNS投稿が同僚に筒抜けになり、会社から精神的に追い詰められる――。茨城県の40代女性（事務・管理／年収700万円）は、そんな地獄のような経験したという。
2020年、コロナ禍で子どもたちが休校になったのに伴い在宅勤務を希望した女性。しかし、会社側からは「営業部では認められない」と一蹴されてしまう。他部署が自由に在宅勤務を謳歌する中、納得のいかない女性は、ついSNSで理不尽な状況を呟いてしまった。（文：篠原みつき）
同僚が上層部に「会社の悪口を書いている」と報告
すると、その投稿を見た同僚が、あろうことか上層部に「会社の悪口を書いている」と報告してしまったのだ。
「そこから、なんども管理部部長と社長に会議室に呼ばれて、『どうなってるんだ』『会社の悪口を書くなんて狂ってる』『何考えてるんだ』などなど、何が言いたいのか分からないミーティングが続き」
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さらにメールやPC内部の監視、支給されていたETCカードの返却要求、重箱の隅をつつくような経費精算の不備指摘など、陰湿な嫌がらせが続いた。
SNSは匿名であっても、投稿内容から個人や職場が特定されるリスクは常にある。たとえ非公開の「鍵垢」であっても、繋がっている同僚が会社に報告しないとも限らない。女性の場合は時すでに遅しだった。
「退職金を200万まで上乗せ」
精神的に追い詰められた女性を救ったのは、意外な人脈だった。
「幸い、高校の後輩が労務に強い弁護士だったこともあり、その上適応障害の診断も受けていたので、退職交渉を全て弁護士に任せ」
弁護士というプロの介入と、診断書という揺るぎない「武器」を前に、会社側も強気な態度は維持できなかったようだ。
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「当時退職金なんて微々たるものだったのに200万まで上乗せすることが出来て、8年以上務めた零細中小企業を何の未練も残すことなくスッキリ退職できました」
会社側の不当な扱いや嫌がらせに対し、感情的にならず法律で対抗したのだ。特に適応障害の診断書は、嫌がらせと体調不良の因果関係を示す強力な材料になったに違いない。女性はその後、月1回出社という希望通りの外資系企業へ転職を果たしたという。
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