家電量販、ＰＢで差別化＝ネット・異業種に対抗

　家電量販最大手ヤマダホールディングス（ＨＤ）と大手エディオンが経営統合を目指すのは、商品開発力の強化が狙いの一つだ。「アマゾン」などのネット通販や異業種の台頭で競争が激化する中、安売り一辺倒では太刀打ちは困難。値ごろ感と独自性のあるプライベートブランド（ＰＢ）を核に差別化を急ぐ。

　家電量販業界は、店舗の大型化と値下げ合戦を繰り広げつつ成長してきた。しかし近年はネット通販が定着。製品も国内メーカーが相次ぎ撤退する代わりに中国・韓国製が存在感を増す。さらに、家具大手ニトリホールディングスやディスカウント店「ドン・キホーテ」など異業種が価格を抑えた自前の家電を売り始めている。

　危機感を抱く家電量販各社が目を付けたのがＰＢだ。ヤマダＨＤは約１０万円のドラム式洗濯乾燥機など、消費者の声を生かしたデザインと価格設定が特徴で、２９年度までに家電販売に占める構成比を２割超に高める方針。エディオンもカラフルな調理家電などに力を入れる。

　ノジマは今年４月、日立製作所の家電事業を買収すると発表。野島広司社長は、「お客さまのニーズに応えた商品を世の中に出していきたい」と、商品開発の強化に意欲を示した。早稲田大学大学院の長内厚教授は、「製品の差別化が難しい時代に売り場があることは有効。ショーケースになる」と話している。