生命維持治療終了で新指針＝４学会、緩和ケアも具体化

　日本救急医学会など４学会は２８日、救急搬送されたり集中治療を受けたりする患者の生命維持治療のあり方に関して、新たな指針を公表した。患者の価値観を尊重し、医師や看護師などの診療チームと本人・家族が話し合って方針を決める手順を明確化。従来指針と異なり「終末期」を定義せず、治療終了後の緩和ケアも具体的に示した。

　新指針では、治療終了などを検討する場合、診療チームが症状や患者の意向、生活の質などを検討。本人や家族らとも情報を共有し、共同で意思決定するとした。患者が意思を示せない場合は、家族との話し合いを通じて意向を推定する。

　チームと家族の意見が異なったり、見通しが不明確だったりする場合、期間を決めて治療を試す「期限付き治療」の試行を明記。経過を見極めた上で、治療の継続や終了などを改めて検討するとした。

　治療終了後も、患者の苦痛を和らげるケアを重視。人工呼吸器を外す際に生じる苦しみの緩和や家族への支援などを示した。