首都圏在住者35%が「地方との2拠点生活」に興味あり - 最大のハードルは?

Sanuは5月8日、「2拠点生活に関する意識調査」の結果を発表した。調査は3月21日〜24日、一都三県在住(東京・神奈川・千葉・埼玉)の20〜69歳の男女 545名を対象にインターネットで行われた。


調査によると、「2拠点生活に興味がある」という人は35.3%。一方、実際に実行している人はわずか4%だったことから、一都三県に住む20〜60代のうち推定700万人が“隠れ2拠点層”として存在していることが明らかに。


2拠点生活を実行していない理由を聞くと、「経済的負担が大きい」が断トツの79.6%。次いで「物件の維持管理」(32.8%)、「仕事やリモートワークのしやすさに不安」(26.6%)が上位に。



さらに、「2拠点生活と聞くと、どのくらい地方に滞在する生活をイメージしますか?」と聞くと、6割超が「月数日〜半分以上」を連想しており、心理的にも“ハードルが高い暮らし”として認識されている実態がうかがえた。


続いて、関心層(192名)に対し、「都市からのアクセスが良い場所」「年12泊程度の利用(月1回または季節ごとの利用)」「管理の手間がない」といった“シェア別荘”という選択肢を提示したところ、7割超が「やってみたい」(73.9%)と回答。また、6割近くが「シェア別荘でハードルが下がる」(58.9%)と回答したことから、費用と管理の手間が軽減されれば、2拠点生活は“現実的な選択肢”になることが明らかに。



シェア別荘に前向きな関心を示した層を属性別にみると、「子育て世帯」と「独身層」がともに4割(40.7%)を占める結果に。しかしながら、その動機やニーズには明確な違いが見られ、子育て世帯では「子どもに自然体験をさせたい」「家族で季節を感じたい」といった意識が高く、都市では得がたい“家族の豊かな時間”を自然の中に求める傾向が強く見られた。（CHIGAKO）