南海トラフ地震臨時情報発表後にモバイルバッテリーの販売台数が急増

　8月8日、宮崎県の日向灘を震源とする最大震度6弱の地震が発生。その後、気象庁は南海トラフ地震臨時情報を発表し、巨大地震への注意を呼びかけた。報道を受けて、備蓄のため食料品や日用品の購入をする人が多く現れ、防災グッズとしてのモバイルバッテリーの販売台数も急増。発表前と比較し、2倍以上に跳ね上がったことが、家電量販店・ネットショップの実売データを集計する「BCNランキング」から明らかになった。

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　23年8月1週のモバイルバッテリー市場全体の販売台数を100とした指数を算出した。24年8月1週（7月31日-8月4日）に92.2だった指数は、南海トラフ地震臨時情報発表後の8月2週には224.8に急伸した。その後も8月3週で198.4、8月4週で133.0と、勢いは弱まりつつも高水準な推移が続いている。

　地震の発生はモバイルバッテリーの需要が高まる要因の一つとなっており、24年1月に発生した能登半島地震の際にも指数は154.9まで跳ね上がった。

　また、24年8月3週には台風7号が東日本に接近していたことも指数上昇の一因だろう。現在、台風10号が九州に接近しつつあり、週末にかけて関西や関東にも影響を及ぼす可能性が高まっている。自然災害と連動したモバイルバッテリーの需要の高まりはもうしばらく続きそうだ。

＊「BCNランキング」は、全国の主要家電量販店・ネットショップからパソコン本体、デジタル家電などの実売データを毎日収集・集計している実売データベースです。