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笹川スポーツ財団は16日、国内の筋力トレーニング推計実施人口が約1629万人と調査結果を発表した。
24年調査で20歳以上の年1回以上の筋力トレーニング実施率は15・9%。推計実施人口は約1629万人となった。
年1回以上の筋力トレーニング実施率は00年(7・3%)から20年(17・6%)と右肩上がりに上昇してきたが、22年(15・9%)に減少。年1回以上の筋力トレーニング推計実施人口も00年の約726万人から2倍以上の増加となっているが、20年(約1820万人)からは減少している。
担当者のコメントは以下の通り。
筋力トレーニング実施率は2000年以降、近年まで右肩上がりで増加してきた。2000年当時のフィットネス業界ではターゲット層の拡大に向けた業態開発が大手企業を中心に積極的に行われ始めていた。マイクロジムやパーソナルトレーナーといったオーダーメード型のトレーニングにも注目が集まったが、現在ではそうしたコアユーザーだけでなく、実施頻度の低いライトユーザー向けの低価格サービスも展開され、より気軽に筋力トレーニングを実施できる環境が整いつつある。
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しかし、昨今の実施率をみると2020年から2022年にかけて全体として減少傾向にある。20〜30歳代の若年層、特に20歳代女性で顕著であり、コロナ禍に始めた人たちの多くが継続的な実施には至っていないとみられる。2024年も前回から大きな変化はないが、50歳代では男女ともに2020年から緩やかな減少が続いている。
厚生労働省「健康づくりのための身体活動・運動ガイド2023」では成人および高齢者に対して週2〜3日の筋力トレーニング実施を推奨すると同時に、その目的は運動機能の維持・増強から疾病予防まで幅広いことから、個人の特性や能力に合わせた「個別性の原則」の重要性を唱えている。しかし実際には、自身の運動能力や目的に見合った方法がわからず二の足を踏んでいる人や思うように継続できず途中でやめてしまう人も一定数いると推察される。
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