ドラッグストア「禁煙」の英断

　先週、アメリカのドラッグストアチェーン第２位のＣＶＳが全米の店舗でたばこの販売を停止すると発表した。このニュースが報じられると、すぐに業界最大手のウォルグリーンに対して消費者から厳しい目が向けられた。

　医療関係者はこの数年、健康に有害な恐れがある商品の販売を控えるよう小売業者やドラッグストアに圧力をかけてきた。米国肺協会は、今年10月１日までに関連商品も含めてたばこの販売を終了すると発表したＣＶＳの決定を「公衆衛生を向上させる英断」と称賛している。

　ＣＶＳの決断により、ウォルグリーンは微妙な立場に立たされることになった。同社は08年、サンフランシスコで可決されたドラッグストアでのたばこ販売を禁じる条例は違憲だとして訴訟を起こした。スーパーでは販売が認められるのに対して、ドラッグストアだけ規制の対象となるのは差別だと主張した。

　ウォルグリーンのフェイスブックページには、８５００以上ある店舗でのたばこ販売を取りやめてほしい、要望が聞き入れられなければ今後はＣＶＳで買い物してやる、という脅しめいたコメントが書き込まれた。ツイッターには「＃ＣＶＳたばこ販売停止」というハッシュタグまで登場し、ＳＮＳにはウォルグリーンもＣＶＳに倣うべきだという声があふれた。

　ウォルグリーンの広報は、ＣＶＳの後を追うかどうかについては言及を避け、メールで声明を発表した。「当社は、顧客に期待される商品の品ぞろえと健康志向のニーズにバランスよく応えるために、この商品分野の取り扱いを検討してきた。今後も検討を重ねる一方、顧客に対する啓蒙と、たばこの需要量を減らす助けとなる禁煙グッズや代替品の提供を行っていく」

　これまで積極的にたばこ販売の権利を訴えてきた態度を一転させるようなウォルグリーンによる今回の声明発表を、詭弁だと受け取る消費者もいるかもしれない。いずれにしても、同社が世論の圧力に屈するのは時間の問題と思われるが。

[2014.2.18号掲載]

クリストファー・ザラ