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働く人は、どんな課題や悩みを抱えているのか。HQ(東京都新宿区)が調査結果を発表し、1位は「余暇や娯楽にかけられる可処分所得が少ないこと」(20.6%)だった。2位以下は「自身の健康や体力的な問題」(17.8%)、「プライベートの時間が少ないこと」(17.5%)が続いた。
ライフステージ別に、最も困っていることを見ると、未就学児を育てている人は「子育てなどの家庭内での負担」(33.5%)、小学生を育てている人は「余暇や娯楽にかけられる可処分所得が少ないこと」(21.4%)の割合が最も高かった。
中学生を育てている人では「活躍するためのスキルや知識が乏しいこと」「余暇や娯楽にかけられる可処分所得が少ないこと」(各19.5%)、高校生以上を育てている人では「余暇や娯楽にかけられる可処分所得が少ないこと」(25.6%)、子どもがいない人は「プライベートの時間が少ないこと」(23.2%)が最多だった。
福利厚生のカテゴリーごとに活用状況を調査したところ、大手カフェテリアプランの利用者では、大手カフェテリアプラン以外の福利厚生サービスの利用者と比較して「エンタメ」「旅行」「食事」「財形」の利用率が平均して20%近く高い結果となった。大手カフェテリアプラン以外の福利厚生サービスを利用している人では「自己啓発」「育児」「介護」の項目が大手カフェテリアプラン利用者の利用率を上回った。
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3月1〜4日にインターネットで調査した。対象は、正社員で企業の福利厚生サービスを認知している22〜59歳の男女、有効回答数は1320件。
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