半導体株の退潮鮮明＝割高で海外勢売る

　４日の日経平均株価が一時１８００円超下落した最大の要因は、半導体株の失速だ。北米の夏休みシーズンが終わり、「取引に復帰した海外投資家が、割高感のある半導体株を売っている」（大手証券）とされる。日経平均と同様に半導体株の占めるウエートが大きい台湾の加権指数や韓国の総合株価指数（ＫＯＳＰＩ）も大幅安。昨年秋以来、世界的な株高をけん引してきた主役の退潮が鮮明になっている。

　３日の米国市場では、人工知能（ＡＩ）関連銘柄の代表格であるエヌビディア株が９．５％下落。同株はＡＩ利用拡大による需要増への期待から買われ続け、２０２３年初頭に１５ドル前後だった株価は今年６月に一時１３０ドルを超えた。しかし、８月下旬の決算発表で収益の伸びに頭打ち感が見られたことで、「業績との比較で株価の割高さが強く意識された」（前出の大手証券）という。

　海外投資家がエヌビディアを含む半導体株の持ち高を減らす動きを強め、３日の米市場ではフィラデルフィア半導体株指数（ＳＯＸ）が８％近く下落。ＡＩブームの終息をうかがわせた。

　一方、４日の日経平均の大幅下落は「８月初旬に急落した後の上昇ペースが速く、相場のリズムとしては自然なスピード調整だ」（中堅証券）として、上昇基調は変わっていないとみる市場関係者も少なくない。「個人消費の底堅さを背景に小売業などには資金が向かいやすい」（シンクタンク）といい、株式市場は「主役交代」（同）となる可能性もある。