「すべての選択肢を残したままという状態であるとしか申し上げられません」
6月5日、報道陣を前にこう含みを持たせたのは、フジテレビの清水賢治社長(64)。元タレントの中居正広氏(52)と元フジテレビの女性アナウンサー(以下、女性A)とのトラブルをめぐる一連の問題で、港浩一前社長(73)と大多亮元専務(66)に法的責任を追及することを監査役が決定し、訴訟の準備に入ったと公表した。
このほかにもフジテレビは、女性Aに中居氏からの見舞品を届け、弁護士も紹介するなど不適切な行為をしたとして元編成部長(以下、B氏)を“4段階降職”の懲戒処分に。さらに当時の編成制作局長を“減俸50%”にするなど、関係者の処分を次々に明らかにした。
質疑応答のなかで記者から「中居氏へ法的責任を追求する予定はあるか?」との質問が投げかけられると、清水社長は冒頭のようにコメント。いっぽう「実際に何か検討して動いているか?」との問いには、「まだこの段階で申し上げるものは何もありません」と述べるに留まった。
’23年6月2日に発生したトラブルをめぐっては、フジテレビと親会社のフジ・メディア・ホールディングスが設置した第三者委員会(以下、同委員会)が3月31日に調査報告書を公表。WHO(世界保健機関)の定義に基づいた上で、トラブルを《業務の延長線上における性暴力》と結論付けていた。
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調査報告書を受けて、騒動は収束に向かうとも見られていたが……。今年1月に芸能界を引退して以降、沈黙を守っていた中居氏だが、新たな弁護団を結成しての“反撃”が物議を醸している。
「まず、5月12日に代理人弁護士を通じて、同委員会が公表した調査報告書に反論する文書を公表したのです。中居氏は同委員会のヒアリングに約6時間にわたって誠実に応じたものの、発言内容は報告書には反映されなかったといいます。また、中居氏の代理人弁護士が詳細な聞き取りを行なった結果、《「性暴力」という日本語から一般的に想起される暴力的または強制的な性的行為の実態は確認されませんでした》と主張。
WHOの定義に基づき性暴力と認定したことについても“中立性・公正性に欠ける”とし、性暴力の認定に至った根拠や証拠開示などを要求しました。しかし同委員会は“事実認定は適切だった”として、守秘義務や独立性の観点から証拠開示を拒否。中居氏側は同月23日と30日に再び反論しましたが、同委員会は6月3日に公表した文書で《貴職らの見解と当委員会の見解の間には、依然として大きな隔たりがあり、埋め難いものであると感じた》とコメント。被害者に二次被害を与える危険性があるとして、《今後の貴職らとのやりとりを差し控えさせていただく》と回答していました」(スポーツ紙記者)
事実上の“交渉打ち切り”となり、解決の兆しが見えない泥沼化について中居氏を知る関係者は言う。
「中居さんは第三者委員会への反撃を開始した際、知人には“次の次を考えている”“俺にはブレーンがいるから”と息巻いていました。同委員会のヒアリングに協力したものの、自分の言い分が無視されてしまったことに憤りを感じていたようです。
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中居さんが反撃を開始したことで、当初は“同委員会の調査結果が覆るかもしれない”と見る風潮もありました。しかし中居さんの代理人弁護士が3度にわたって疑問点を指摘するも、最終的には“相手にされない”という結果に終わってしまいました。こうなってしまうと、中居さん本人による記者会見が行われるなどしない限り、反論は難しいのではないでしょうか。とはいえ、中居さんは“記者会見は絶対にしない”と断言していたそうですから……」
事態が混迷を極めるなか、かつての友人や知人たちも距離を起き始めているという。
「中居さんには引退を撤回する意図はないそうですが、“このまま自分だけが悪者になってしまうことに納得がいかない”とフジテレビの対応に納得がいっていない様子でした。さらに懇意にしていた港前社長とB氏からは距離を置かれてしまい、“裏切られた”と憤りを感じていたそうです。
加えて最近は、中居さんと親しくしていた人が接触を断ち始めているのです。フジテレビ側も女性Aさん側も中居さんの相次ぐ反論に強い疑問を感じているようで、とりわけ中居さんとフジ系列の番組で付き合いのあった仲間たちには、局関係者から中居さんに“電話やメールをしないように”とお達しがあったと聞いています。
トラブルに関して同委員会から突き放されただけでなく、仕事仲間たちも次々と離れていっています。しかもフジテレビ側から、訴訟を提起される恐れもあります。このままだと、中居さんの“反撃計画”が空中分解してしまう可能性もあり得るかもしれません」(前出・中居氏を知る関係者)
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仲間たちに“接触禁止令”まで出され、さらなる窮地に立つ中居氏に、事態を好転させる秘策はあるのだろうか――。
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