「（中国の支配下になっても）いいじゃないですか！」中国出身女優　『TVタックル』での発言にスタジオ騒然…SNSも「やばすぎ」と驚愕

10月12日放送の討論バラエティ番組『ビートたけしのTVタックル』（テレビ朝日系）では、4日の自民党総裁選を制した高市早苗総裁（64）を特集。そんななか、今年放送のドラマ『東京サラダボウル』（NHK）などの出演で知られる、中国出身の女優・高陽子（39）が述べた見解が、物議を醸している。

番組中盤、「高市新総裁への期待と不安　外交問題は？」というトピックについて、日本がアメリカと同盟関係を結ぶいっぽう、中国をはじめとする隣国との外交を、高市氏が今後どのように進めていくのかを出演者が議論する流れに。

高市氏といえば、閣僚在任中にも終戦の日や春秋の例大祭にあわせて靖国神社への参拝を重ねてきた過去がある。これまで、日本の首相、閣僚による靖国参拝は外交問題化してきた経緯もあり、高市氏は17日から始まる例大祭の出席は見送る方針だが、番組では、党内きっての“保守派”高市氏が総裁に就任したことについて、警戒を強める中国メディアの報道が引用された。

《日本の右翼政治家の代表的な人物》（10月4日/新華社通信）、《警戒を保ち必要なときは断固として戦わなければならない》（同/環球時報）

いっぽう、日本は、中国と経済、軍事面で覇権を争うアメリカとの同盟関係にあり、高市氏においては、トランプ米大統領（79）と蜜月関係を築いた安倍晋三元首相（享年67）を支えた存在として知られる。そうした背景もあり、番組に出演した元宮崎県知事・東国原英夫氏（68）、経済評論家・岸博幸氏（63）は、「（高市氏は）安倍さんの後継者となっているので、トランプさんも柔らかいと思います」「トランプさんとは上手くやれると思う」などと評価した。

ただ、ここで高が、「でも、トランプさんの言いなりになったりしませんか？」と懸念をあらわにすると、東国原は「なりますよ」と断言。高は「そこは日中関係を考えてバランスを……」と訴えるのだが、東国原は「（トランプ大統領が求める）防衛費を上げませんと（日本は）絶対に言えませんから」「防衛装備品をアメリカが買ってくれって絶対言いますから」と迫り、岸氏も「世界中は今、トランプさんに逆らえませんから」と返した。

岸氏が述べた通り、最近では日本をはじめ世界の国々が、アメリカとの関税交渉などをめぐってトランプ氏に翻弄されてきた。この“予測不可能”なトランプ氏との外交をめぐって、起業家の安部敏樹氏（38）は、「世界唯一の覇権国家のアメリカという実情が、そうではなくなってきた。そうすると、アメリカが勝つためにも仲間が必要で、その仲間のカードを実はそんなに多く持っていない。なので、こっち側（日本は）その“カードですよね、アメリカさん”と上手く使いながら交渉していく」と提言していた。

ここで、高から問題の発言が飛び出す。高は「本当に（アメリカに）逆らったらどうなるんすか？」と疑問を述べると、東国原は「中国が出てきます」と返答。さらに、高から「中国が出てきてどうなるんですか？」と見解を求められると、東国原は「中国の支配下になります」と述べ、これに対し、高は笑顔でこう応じた。

「いいじゃないですか！」

高の発言に、スタジオでは「えー！？」「ダメダメ」「絶対ダメです」といった声が響き渡った。その後、高が「そんなに（アメリカに）依存して、日本がアメリカに逆らって、もし（アメリカが）いなくなって生きていけないというのは、大丈夫なんですか？」と不安を打ち明けると、岸氏はこう述べていた。

「日本は外務省が弱いせいで、伝統的に外交が上手くないんです。そのなかで、アメリカとの依存関係になっちゃっている。そこで、トランプという予測不可能な人がいた。そこを柔軟に対応するしか、今は解がないんです」

番組放送後、Xでは高が東国原の解説に対し、「いいじゃないですか」と切り返した場面の映像が拡散。スタジオでは高の発言に思わず目を丸くする東国原の表情が捉えられていたが、Xでもこの発言に衝撃が広がっていた。

《放送事故レベルでしょ。日本が中国の支配下になることを肯定する意見を、公共の電波で流すのは絶対ダメでしょ》
《TVタックルでの高陽子さんの発言にびっくり！なんで日本が中国の支配下でいいなんて言えるの？》
《中国の支配下とか冗談じゃねーわ》
《高陽子（中国出身）「中国の支配下で良いじゃないですか」やばすぎだろ流石に現場凍ったぞ　#TVタックル》

「問題視されている発言の前後の主張から推し量ることしかできませんが、高さんとしてはアメリカとの関係を重視するあまり、日本と隣国が柔軟な外交を行えなくなることを懸念しているのではないでしょうか。中国は日本にとって最大の貿易相手国でもあり、その関係が崩れれば、日本が非常に大きな損失を被る可能性がありますから。ただ、中国に限らず、特定の国の『支配下』になることを肯定するような言葉は、視聴者としても受け入れられないでしょう」（WEBメディア記者）

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