「もっと早く言えば良かったのに」の声も…中居正広氏　性暴力認定への反論が42日も経った今である“切実なワケ”

元フジテレビアナウンサーの女性Aさんとのトラブルにより、芸能界を引退した中居正広氏（52）。5月12日、代理人弁護士を通じて、フジ・メディア・ホールディングスとフジテレビが設置した第三者委員会の調査報告書の内容に反論する文書を発表した。

中居氏とAさんのトラブルは、3月31日に発表された調査報告書によると、2023年6月、中居氏の自宅マンションでの会食で発生。第三者委員会はWHO（世界保健機関）の定義に基づき、Aさんが業務の延長線上で中居氏から「性暴力」を受けたと認定していた。

各メディアの報道によると、今回中居氏の代理人には、東京丸の内法律事務所の長沢美智子弁護士ら5人の弁護士が新たに就任。これまで代理人を務めていた犬塚浩弁護士の名前はなく、新弁護団が結成されたことがうかがえる。

弁護団はこの日、第三者委員会に対し、「受任通知兼資料開示請求及び釈明要求のご連絡」と題した文書を送付したと発表。報道各社に文書の内容を公表した。

文書では、代理人弁護士が中居氏に詳細な事情聴取をおこなった結果、《「性暴力」という日本語から一般的に想起される暴力的または強制的な性的行為の実態は確認されませんでした》と反論。

WHOの広義な定義を使用したことについても、《中立性・公正性に欠け、貴委員会設置の目的や委嘱事項から大きく透脱し、極めて大きな問題がある》と指摘している。

また、第三者委員会の調査に対し、《中居氏が守秘義務解除に応じないとして、両者の守秘義務解除要請に対する態度も事実認定の根拠にしています。しかし中居氏は当初、守秘義務解除を提案していました》と主張。

そのうえで、《第三者委員会から「2人の密室で何が行われたかが直接の調査対象ではない」との回答があった》ために、守秘義務が解除されなかったとしている。

さらに、中居氏が第三者委員会のヒアリングに応じ、《守秘義務にこだわらずに約6時間にわたり誠実に回答した》ものの、その発言がほとんど反映されておらず、反映しない根拠も示されていないとして、関連する証拠の開示請求や釈明を要求している。

調査報告書の公表から42日も経って発表された今回の反論にネット上ではこんな声が。

《自分に非が無いなら、ちゃんと反論すれば良い。今のままでは犯罪者扱いなので、名誉回復のために客観的事実に基づいて自分の意見を言う権利はある。でも、もっと早く言えば良かったのにとは思いますよ》
《真逆の話になってるんだからこんなのは即反応するぐらいの話だと思う》
《なんでこんなに遅かったの？》

じつは4月9日発売の本誌では、《中居正広「俺も洗いざらいバラす」フジに逆ギレ暴走》とのタイトルで、フジの“ぐだぐだ会見”により、騒動が再炎上したことに中居氏が憤怒し、さらに調査報告書についても《完全に想定外》であったと報じている。しかし、このとき中居氏にはすぐさま反論できないワケがあったという。

「その後、4月24日発売の『女性セブン』でも、中居さんが第三者委員会の調査報告書に納得がいっておらず、特に『性暴力』認定には強い抵抗感を示していると報じられました。今回の反論を見ても、調査に誠実に応じたと考えていた中居さんにとって、報告書の内容は“寝耳に水”だったのだと思います。

あの報告書では中居さんがすべて悪いという状況になっており、巨額の違約金や賠償金を請求されるリスクまで生じていました。しかし、すぐに反論しようにも、自分の主張が認められなければさらなる批判を浴びる可能性があり、慎重にならざるを得なかったのでしょう。

今回、中居さんは被害者との和解協議にあたった弁護士とは別の弁護士に再委任しています。新任の長沢弁護士は40年以上の法曹キャリアを積んだ敏腕弁護士です。2015年の大塚家具の“お家騒動”の際には、当時同社の取締役を務めていた彼女が大塚久美子社長の側近として勝利を支えたと言われています。

長沢弁護士を含む5人の弁護団は文書で、とりわけ中居さんの『名誉回復』を強調しています。中居さんは自身の責任の範囲を明確化するため、強力な弁護団を結成して徹底的に反論しようと、1カ月以上かけて入念に準備してきたのでしょう」（芸能関係者）

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