《東出、ベッキー超え》永野芽郁　CM全降板なら違約金は空前絶後の10億円規模に…不倫報道の「大きすぎる代償」

5月16日、主演映画『かくかくしかじか』の公開を迎えた永野芽郁（25）。公開初日は舞台挨拶に登壇することが事前告知されていたが、マスコミは“シャットアウト”されることに。参加できるのは、チケットを購入したファンのみに限定されるという異例の事態となった。

「週刊文春」4月24日発売号で、田中圭（40）との不倫疑惑が報じられてから3週間が経過。当初、2人の所属事務所は不倫を否定し、本人たちも報道を謝罪した上で、不倫は“誤解”と釈明していた。

しかし、同誌5月8日発売号で「燃え上がる不倫LINE」と題した続報が打たれ、2人の親密ぶりをうかがわせる生々しいLINEのやりとりが掲載されると状況は一変。所属事務所は“本人に確認したところ記事に掲載されたやりとりはしていない”と説明したが、永野と広告契約を結ぶクライアント企業が次々とコンテンツを取り下げはじめたのだ。

不倫疑惑が報じられるまで、永野が出演していた広告は11社にものぼった。第1報が出た直後にコンタクトレンズ専門店「アイシティ」の公式サイトからCM動画や肖像が削除されたが、これは4月末までのキャンペーン終了に伴う対応だと見られていた。

しかし第2報が打たれたタイミングで、「サンスター」と「JCB」が公式サイトから永野が出演するCM動画や肖像を削除。「三菱重工」「モスバーガー」「サントリー」も13日までに同様の対応をとり、「サンスター」と「サントリー」は「ブランド本来の価値を伝えることが難しいと判断した」と厳しい見解を示していた。

さらに14日には「NTTコミュニケーションズ」が、翌15日には「クラシエ」が永野を起用したコンテンツを公式サイトから取り下げている。「クラシエ」ではヘアケアブランド「いち髪」の広告に起用されていた永野だが、同社も「ブランド価値を伝えていくコミュニケーション活動が難しいと判断した」とメディアの取材に回答したという。

なお、現在までにコンテンツ削除などの対応をとっていないのは、永野がアンバサダーを務めるスキンケアブランド「SK-II」と高級ブランド「PRADA」の2社のみ（15日時点）。「PRADA」はメディアの取材に報道は把握していると明かしたものの、コメントは差し控えていた。

「永野さん、田中さんも報道を謝罪しましたが、不倫は“誤解”というスタンスはかえって疑念を深めてしまいました。文春の記事では“手つなぎショット”も掲載され、田中さんが永野さんの自宅マンションを訪れる様子も伝えられましたが、これらについての説明は一切ありませんでした。

しかしブランドイメージを重んじる企業からすれば、広告起用する芸能人のスキャンダルは大きな痛手になります。契約に際して支払われる高額な報酬には、イメージ保持を求める意味合いもあるはず。現状、永野さんの契約解除の有無は明らかになっていませんが、『サンスター』や『サントリー』、『クラシエ』が出したコメントは“ブランド価値を毀損された”と言っているのも同然でしょう」（芸能関係者）

’09年に子役デビューし、ローティーン向けのファッション誌でモデルを務めるなど幼いころから芸能界で活躍してきた永野。成長するにつれて徐々に頭角を現し、’18年前期の連続テレビ小説『半分、青い』ではヒロインに抜擢。以後も’21年10月公開の映画『そして、バトンは渡された』では、日本アカデミー賞優秀主演女優賞に輝くなど、着実に実績を積み上げてきた。

だが万が一、不倫報道によって違約金が発生すれば「過去最高規模」になる可能性が高いという。ある広告代理店関係者は言う。

「芸能人が企業と広告契約を締結する際に、契約条件のなかには“イメージを損なうような行動はしない”といった項目が含まれていることがほとんどでしょう。永野さんには“清純派”“透明感”といったイメージが定着していただけに、既婚者との“手つなぎショット”や“LINE流出”報道などは致命的。

’20年に不倫が報じられた東出昌大さん（37）とアンジャッシュ・渡部建さん（52）には、約1億円の違約金が発生したと言われています。また、’16年にミュージシャンの川谷絵音さん（36）との不倫が報じられたベッキーさん（41）は、記者会見で“友人関係”と釈明したものの、後に嘘をついていたことが判明したのです。最盛期はレギュラー番組と広告契約がそれぞれ10本を超えるほどのタレントパワーがありましたが、すべて降板する事態に。その際に発生した違約金の総額は、“5億円超”だと一部で報じられていました。

永野さんのCM出演料は3,000万円から4,000万円程ですが、仮にすべてのCMを降板することになれば、その違約金は10億円を超える可能性があるといいます。永野さんの所属事務所は莫大な違約金を回避するために、関係者が連日のようにクライアント企業を回って事情説明と謝罪行脚をしていると聞いています。永野さんはイメージの良さからグローバル企業との契約が多かっただけに、今後も“降板ドミノ”は避けられないでしょう」

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