「半年で辞めた」が57％　企業を悩ませる早期離職、その理由は？

　採用にコストをかけてきた企業にとって頭の痛い早期退職。エン・ジャパン（東京都新宿区）の調査によると、直近3年以内に入社者がいた企業のうち、57％が「半年以内での早期離職があった」ことが分かった。

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　企業規模別では、49人以下の企業が46％と最も低かった一方、300〜999人の企業が80％と最も高くなった。

　業種別では、「流通・小売関連」「サービス関連」がそれぞれ68％で最も高かった。

　早期離職があったと回答した企業に要因を聞いた。最も高かったのは「仕事内容のミスマッチ」（57％）。以下「人間関係の課題」（35％）、「職場の文化や価値観が合わない」（30％）、「研修やサポート体制の不足」（27％）が続いた。

　具体的な早期離職のエピソードとしては、「若いうちにしかできないことをやりたいと、他業種に転職」（IT・インターネット関連／100〜299人）、「何度か教えたことを『知らなかった・教えてもらってない』ということが複数回あり、上司がそれについて注意すると、人前で注意されてとても嫌な思いをしたと言って来なくなった」（メーカー／300〜999人）といった声があった。

●定着率向上のために実施している施策

　「定着率向上のために実施している施策がある」という企業は63％と半数を超えた。

　定着率向上のために実施していることがあると回答した企業に、施策の内容を聞いた。最も多かったのは「直属の上司との定期面談」（58％）。以下「人事など第三者によるフォローアップ面談の実施」（43％）、「ランチや飲み会などの歓迎イベント」（38％）、「入社前のオリエンテーション」（26％）が続いた。

　一方、最も効果があったと感じた施策は「直属の上司との定期面談」（24％）がトップ。以下「人事など第三者によるフォローアップ面談の実施」（16％）、「メンター制度の導入」（7％）、「在宅勤務やフレックスなどの柔軟な勤務形態の導入」（6％）が続いた。ちなみに、「特にない」は23％もあった。

　社員がなかなか定着しないことについて「弊社はパワハラに非常に甘く、とある管理職のパワハラによりこの1年で2人離職しているが、その管理職には何の処分もなく、対策もしていない。どうにもならない」（その他／50〜99人）、「弊社（160名）の規模では、手厚い教育はもとより、離職防止策を実行する部門がない」（サービス関連／100〜299人）、「退職の情報入手から退職までの期間が短く、会社としての対応が難しいケースが非常に多い点」（不動産・建設関連／300〜999人）といった声があった。

　インターネットによる調査で、対象は直近3年以内に入社者がいた291社。調査期間は3月11日〜4月7日。