就職支援サービスを手がけるレバレジーズ（東京都渋谷区）は、ミドル・シニア社員（35〜65歳の正社員）を対象に、若手社員のキャリア意識や職務遂行能力に関する調査を実施した。「2016〜20年卒」と「2021〜24年卒」の社員を比較した結果、前者の方が職務遂行能力が高いと感じるケースが多いことが分かった。
【画像を見る】先輩社員が感じた、「職務遂行能力」に関する世代間の差
16〜20年卒と21〜24年卒における、入社1〜2年目時点での職務遂行能力に差を感じるかについて、約4割のミドル・シニア社員が「差を感じる」（「非常に感じる」14.6％、「やや感じる」27.1％）と回答した。
特に「オンラインでのコミュニケーション能力」において16〜20年卒社員の評価が高かった。ツールの習熟度のみならず、相手への配慮や正確な情報伝達など、基礎的なコミュニケーション力の違いが影響していると考えられる。一方、21〜24年卒社員の評価が高かったのは「ITスキル・ITリテラシー」だった。
16〜20年卒と21〜24年卒における入社1〜2年目時点での「仕事や働き方への意識」を比較したところ、約4割のミドル・シニア社員が「差を感じる」（「非常に感じる」9.4％、「やや感じる」30.7％）と回答した。
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16〜20年卒が高く評価された項目として、「会社・組織への帰属意識」や「社会人マナー・常識に対する意識」が挙がった。一方で21〜24年卒は「ワークライフバランス」や「兼業・副業」に対する意識が高く、働き方の価値観が個人志向へと変化している様子がうかがえた。
キャリア志向について16〜20年卒は「縦のキャリア」（一つの企業で昇進・昇格を目指す）を重視する傾向が強い一方、21〜24年卒は「横のキャリア」（複数企業や職種でスキルを広げる）を志向する傾向がみられた。
昇進や昇給を重視するミドル・シニア社員の割合は、21〜24年卒に比べて8.2ポイント、16〜20年卒に比べて24.6ポイントと、3倍近い差があった。
レバレジーズは「世代ごとの価値観を尊重し、社内異動や兼業支援、外部研修参加などを推奨する柔軟なキャリア形成支援策が重要。若手社員が力を発揮できる環境づくりが、組織の活性化や成長に寄与すると考えられる」とコメントしている。
今回の調査は、16〜20年卒および21〜24年卒の社員と入社1〜2年目時に共に働いた経験がある35〜65歳の正社員を対象に実施した。調査期間は2025年3月21〜23日でインターネットを通じて行い、有効回答数は329人だった。
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